なぜビジネスに『脱炭素』が必要なのか?
背景や政策、事業に対する考え方の基礎を学ぶ入門編。
2050年までのカーボンニュートラルを目指し、社会全体が『脱炭素』へ大きく舵を切り、そして加速し続けています。 2015年にパリ協定が採択されました。 これは世界的な平均気温上昇を産業革命以前に比べて2℃より十分低く保つとともに、1.5℃に抑える努力を追求すること(2℃目標)などに合意し、世界共通の長期目標となりました。 世界各国は自国だけでなく、他国を巻き込み、経済面では自社だけでなく取引先も含めたサプライチェーン全体で温室効果ガスを減らす動きが活発になってきています。
国内では2020年10月 「2050 年カーボンニュートラル」を宣言しました。これを契機に脱炭素、気候変動、カーボンニュートラルなどの言葉を見たり、聞いたりする機会が増えてきました。気候変動を巡る環境の変化は大きく、企業は脱炭素経営へのシフトが急がれています。 カーボンニュートラルやサステナビリティに関する部署が立ち上がり、事業の機会創出やリスクマネジメントへの取り組みが進んでいます。 今までは環境・CSR部門や製造部門の一部の部署の担当業務として対策を行っていましたが、部門横断、会社全体で取組むべき経営課題という位置づけになっています。
一方で、カーボンニュートラルに関する「認知・理解」や「興味・関心」レベルには濃淡があります。
・事業にとって『重要そうだ』ということは理解できる。
・言葉は聞いたことはあるが、自分の業務には関連性が少ないと感じている。
・会社から『脱炭素』とは言われているが、ピンと来ていない。
・なんとなく理解はできるが、部内や取引先に説明するのは難しい。
という方も多いのではないでしょうか?
本講座では、脱炭素のメガトレンドを掴みや基礎的な知識や考え方をインプットすることで、ビジネスにとって重要課題であることを認識し、業務や仕事に脱炭素を取り入れる初めの一歩になることを目的としています。
申込締切:2021年10月11日(月)
早稲田大学大学院資源工学専攻修了。1981年に国際航業株式会社に入社。2008年~2015年に国際環境ソリューションズ株式会社社長を経て、現職。サステナブル経営の観点から、民間企業の土壌・地下水汚染等の環境リスク、気候変動リスクへの対応の支援、講演活動を行っている。
民間企業の気候変動適応ガイド(2019年3月 環境省)の編集を統括
土壌環境センター理事、日本地下水学会副会長、環境経営学会副会長などを歴任。
早稲田大学教育学部卒。
(株)リサイクルワン(現(株)レノバ)入社。主に不動産における環境デューデリジェンス業務に従事。
2006年2月独立し、(株)ウェイストボックスを設立。
2018年からは、環境省が実施する脱炭素経営による企業価値向上促進プログラムにおける支援窓口を担当。
担当業務は、SCOPE3と呼ばれる国際規格に対応したCO2排出量把握とSBT水準の目標設定。
京都大学大学院工学研究科博士前期課程修了(工学修士)
2007年に株式会社日本総合研究所に入社。
環境・エネルギー、資源・水ビジネス、情報通信・ICT分野のクライアント企業に対して、技術戦略およびマーケティング戦略の視点から、事業戦略策定、新規事業開発、事業化支援等のコンサルティングを提供している。 2015年度より、ディレクタとして環境・エネルギー・資源戦略グループを統括。
博士及び一級建築士。1999年に未来のために良い環境を伝える“環境未来計画”、2008年には”2050年脱炭素宣言“を提案。この実現に向け2009年からCO2排出を1990年比で50%以上削減するグリーンファーストモデル、2013年にはゼロエネルギーハウスであるグリーンファーストゼロモデルの開発を行い、業界トップのZEH建築を実現。2021年3月末に積水ハウスを退社。現在、複数の団体で脱炭素推進活動を行っている。
申込締切:2021年10月11日(月)
日時 | 10/14(木) ~ 10/21(木) |
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場所 | オンライン開催 |
主催 | 株式会社日本ビジネス出版 環境ビジネス編集企画部 |
共催 | |
定員 | 100名 |
お問い合わせ先 |
株式会社 日本ビジネス出版 TEL: 03-5287-8600 (受付時間 9:00~18:00※) Mail:seminar@kankyo-business.jp ※9:00~18:00(土・日曜日、祝日を除く) |
価格 | 一般会員価格:13200円 |