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太陽電池などエコ関連の電子部品・材料市場は5年で2倍に拡大

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マーケティング会社の富士キメラ総研は、太陽電池や蓄電池、エコ照明、スマートグリッドなどに関連する世界の有望な電子部品・材料市場を調査した結果を発表した。調査対象118品目の内、2011年に市場規模が1000億円を超え、かつ、2016年の市場伸長率(2011年比)が200%を超える有望な電子部品・材料は、薄膜系太陽電池セル(薄膜Si、CIGS、CdTe)、結晶系太陽電池セル(単結晶、多結晶)、太陽電池用ペースト、太陽電池用封止材、リチウムイオン電池用正極材料、スマートメータ、アルミ電解コンデンサ、AM-OLED(アクティブマトリクス式有機EL)、投影型静電容量式タッチパネルの9品目であった。

注目すべき有望市場として、「リチウムイオン電池正極材料」「スマートメータ」「AM-OLED(アクティブマトリクス式有機EL)」をあげた。

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リチウムイオン電池正極材料の世界市場は、2011年見込が2142億円(前年比16.7%増)、2016年は4848億円(2011年比226.3%)となる見通し。

そのうち、国内市場は、2011年見込が666億円、2016年は1236億円(同比185.6%)となると予測する。2011年はスマートフォン、タブレット用リチウムイオン電池市場が好調で、ハイブリッド車(HV)・電気自動車(EV)用リチウムイオン電池市場が立ち上がった。ここ数年、コバルト酸リチウムから、他の材料への転換が進んでいるが、HV・EV用リチウムイオン電池市場が伸びたことで、リン酸鉄リチウム、三元系などの材料の需要も伸びている。当面民生用リチウムイオン電池向けの正極材料の市場は年率5~10%増で推移すると予想されるが、HV・EV用リチウムイオン電池向けの正極材料の市場も数年急拡大が続くと見られる。

2015年には数量ベースで民生用と同等になると見られる。EVはマンガン酸リチウム、リン酸鉄リチウム、HVは三元系(ニッケル/コバルト/アルミやニッケル/コバルト/マンガンなど)の正極材料が使用される。

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スマートメータ市場は双方向通信機能付きの電力量検針用のメーターを対象としている。市場は欧州から立ち上がり、「EUエネルギー効率化指令」により導入が加速、その後、米国ではスマートグリットのコントローラーとして導入が進んでいる。

2010年の世界市場は、景気が後退した2009年の反動により前年比38.1%増の2231万台、同17.8%増の1971億円と拡大した。一方、国内では実証実験に留まっていた。

2011年の世界市場は、前年比13.2%増の2525万台、同4.1%増の2052億円となる見込み。スマートグリッド政策を推進している欧州、米国で、景気横ばいから電力各社の設備投資が伸びていないためと考えられるが、2012年以降は、急激な拡大は難しいもののスマートグリッドの進展とともに市場は拡大していくと予測する。2016年の世界市場は4455億円(2011年比217.1%)となると予測する。

国内市場は2011年見込みが32億円で、2016年は135億円(同比421.9%)になると見通し。

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AM-OLED(アクティブマトリクス式有機EL)は、有機ELを利用したディスプレイ装置の一種。2011年の世界市場見込みは2310億円、2016年は1兆2650億円(2011年比547.6%)になる見通し。そのうち、2011年の国内市場見込みは70億円、2016年は700億円(同比1000.0%)となると予測する。

採用アプリケーションであるスマートフォン市場の拡大に伴って、この市場も大きく拡大しているが、今後もDSC(デジタルスチルカメラ)、携帯ゲーム機、タブレット、TV向けも増加していくと予想される。競合のLCD(液晶ディスプレイ)と比較すると、価格が高いが、コントラストや応答速度、タッチパネル機能を一体化することによる薄型化、軽量化などの点で優れており、各アプリケーションの高機種から浸透していくとみている。

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