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富士通、グループ初の地中熱採熱システムを長野工場に導入

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富士通は、省エネルギー化やCO2排出量の削減、また、運用ノウハウの取得を目指し、地中熱を採熱するシステムを、富士通グループとして初めて、長野工場(長野県長野市)に導入すると発表した。1月上旬より運用を開始する。安定性、コスト性に優れた地中熱を熱源として利用することで、従来の設備と比較し、燃料使用量を原油換算で年間約47kL、CO2排出量を年間約120t削減できると試算している。

今回、同社の施設・管理業務を担う富士通ファシリティーズと共同で、主にプリント基板を製造・開発している長野工場に本システムを導入する。本システムでは、工場敷地内の地中に採熱管を埋め込み、そこで得た地中熱を熱源として24時間稼働しているクリーンルームなどの空調用温水設備への供給に活用する。これまで同グループにおける自然エネルギーの利用先は、オフィススペースなどを対象としており、製造工場に導入する初めての試みとなる。今後、本システムの効果検証と運用ノウハウの取得を行い、グループ拠点への横展開について検討していく計画だ。

地中熱採熱システムは、具体的には、工場敷地内の道路の地中に、採熱管を31本埋め込み地中熱交換器を形成、そこで得た地中熱を熱源としてヒートポンプチラーで温水を製造し、空調用温水設備に供給する。温水の熱源として地下水を直接利用するのではなく、地中熱のみを利用するのが特長。また、採熱管は、採熱性が高く、柔軟性に優れた素材で地震による破損が小さいというメリットを持つ、最新型の波付同軸二重管方式を採用した。本システムの導入による前述の省エネとCO2排出量削減効果は、従来のガスボイラーシステムによる温水製造と比較したもの。

富士通グループは、第6期富士通グループ環境行動計画において、再生可能エネルギーの利用率を2012年度末までに2007年度比10倍にする目標を掲げており、これまでも、館林データセンターや川崎工場などで太陽光発電などの再生可能エネルギーを導入している。

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