富士通、グループ初の地中熱採熱システムを長野工場に導入

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富士通は、省エネルギー化やCO2排出量の削減、また、運用ノウハウの取得を目指し、地中熱を採熱するシステムを、富士通グループとして初めて、長野工場(長野県長野市)に導入すると発表した。1月上旬より運用を開始する。安定性、コスト性に優れた地中熱を熱源として利用することで、従来の設備と比較し、燃料使用量を原油換算で年間約47kL、CO2排出量を年間約120t削減できると試算している。

今回、同社の施設・管理業務を担う富士通ファシリティーズと共同で、主にプリント基板を製造・開発している長野工場に本システムを導入する。本システムでは、工場敷地内の地中に採熱管を埋め込み、そこで得た地中熱を熱源として24時間稼働しているクリーンルームなどの空調用温水設備への供給に活用する。これまで同グループにおける自然エネルギーの利用先は、オフィススペースなどを対象としており、製造工場に導入する初めての試みとなる。今後、本システムの効果検証と運用ノウハウの取得を行い、グループ拠点への横展開について検討していく計画だ。

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