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EVへの関心度が低い日本市場、66%が購入予定なし

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テュフラインランドは、電気自動車(EV)に対する世界の消費者の認識について把握するために、米国、ドイツ、中国など主要12ヵ国で国際意識調査を実施し、日本の市場ではEVへの関心度が低いという結果を発表した。

日本の消費者は、日本のEV技術が進んでいることを認識する一方、「今後5年間でEVを購入する」と回答したのは少数だった。EVを「メインカーまたはセカンドカーとして購入したい」と回答したのが34%であったのに対し、残りの66%は「購入する予定はない」と回答した。日本とは対照的に、インドでは回答者の92%、中国では88%が、今後5年間に自動車を購入する際にはEVを選択すると回答している。また、イタリアでも回答者の85%が同様に回答。また、米国やドイツでも回答者の50%以上が、将来的なEVの購入に対して前向きな姿勢を示した。

日本では、EVが高価格であることに抵抗感が示されており、EV技術が進歩しているにもかかわらず、様々な要因により国内消費者の購入意欲が比較的低いというギャップが存在することがわかった。同レポートでは、今後さらに詳細な調査が必要だと指摘する。

今回の調査は、日本では18歳以上のドライバーを対象としてオンライン調査を実施。520名(男性267名、女性253名)から有効回答を得た。その他の日本でのEVに関するドライバーの意識調査の概要は以下の通り。

回答者の30%(大半が男性ドライバー)は、EVについて、「非常に良く(または良く)知っている」と回答。その一方で、23%は「よく知らない」、44%は「関心がない」と回答している。また、回答者の63%は、日本がEV技術の開発で世界のトップであり、その次がドイツであると考えていた。

EVに関するブランド認知度の調査では、トップは、トヨタ(46%)で、三菱(45%)、日産(35%)、ホンダ(20%)と続いた。EVの購入を検討する際のブランドについては、トヨタがトップで43%、次に日産(30%)が続き、ホンダと三菱はそれぞれ24%という結果だった。

購入決定には、購入価格、燃費、政府からの補助金・減税が、プラスとなる大きな要素となっている。日本では、環境面を購入動機とする割合が他国と比較して低かった。回答者の50%以上が、再生可能エネルギーからの電力を使用するEVを支持している一方で、回答者の約1/3はこの点に関し無関心だった。ちなみに、ドイツでは、回答者の39%が購入動機として環境面への配慮を第一に挙げている。

EVの購入を阻害する主な理由としては、トップは購入価格(38%)だった。その他の理由としては、インフラ整備や安全性などの理由が挙げられた。具体的には、充電スタンドの整備状況、一回の充電で走行可能な距離、充電所要時間などに対する不安がEV購入の妨げとなっていた。また、回答者の70%がEV普及支援において、政府への期待が大きいことがわかった。EVのインフラを整備していく上で考慮すべき「運転スタイル」は、一日の走行距離は男女ドライバーとも50km以下が大半で、一日当たりの運転時間は1時間以内という回答が最も多かった。

今回の調査は、中国、デンマーク、ドイツ、フランス、インド、イスラエル、イタリア、日本、ポルトガル、スペイン、英国、米国の主要12ヵ国の自動車市場を対象に、以下の5つのポイントで行われた。5つのポイントは、運転スタイルが代替燃料車のニーズに与える影響/EVに関する知識と認識、それらがEVのニーズや関心に与える影響/今後5年間のEVの購入意向/EVについて想起されるブランド/EVを購入するポイント、購入しない理由。

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