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成長が見込まれるスマートメーター市場、メーカー間の競争激化

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テクノ・システム・リサーチは、スマートメーター市場を調査し、分析した結果を発表した。これによると、2016年の単年出荷は、ガスメーターが2199万5000台へ、電力メーターは9394万千台の規模に成長する見通し。

2009年以降、エネルギーの安定供給、効率化、環境対策のため、世界的にメーターを通信機能付のスマートメーターへと切り替える動きが加速している。市場の拡大に伴い、通信方式に対するビジネスチャンスを狙う多様なメーカーからも注目が集まっている。今後、ガス・電力メーター市場において、EMEAにおける市場拡大の他、通信方式の変遷に伴い、メーターメーカー×モジュールベンダー×チップベンダーのシェア争いは激化すると予測する。

ガスメーターのスマート化は、「検針コストの削減」、「ガス使用量の正確な検針」、「可視化によるエネルギーの最適利用」の目的から、電力メーターのスマート化市場に次ぐ形で進められている。ガススマートメーター市場は、北米市場が、検針コスト削減によるDriven-by(AMR)によって、2006年ごろから2010年まで、大きな市場を形成してきた。また、日本市場も、プロパンガスを中心に大きな市場(AMI)であった。世界市場は、単年出荷896万5000台だった。しかし、2020年までに80%のメーターをスマートメーターへと切り替えるEMEA(欧州)市場が対前年比50%以上の伸び率で2012年以降急速に増加し、2016年には、世界市場は、2199万5000台の規模へと成長する。

世界で電力メーターは12億台、ガスメーターは4億台設置されている。電力メーターのスマート化は、2010年以降、北米と欧州を中心に市場が形成されている。また、日本では、震災の影響から、西日本を中心にスマートメーターの普及が進んでおり、今後の市場拡大が見込まれている、2010年に4519万1000台であった市場は、2016年には、9394万台の市場となる。通信方式については、スマートメーターからコンセントレーターまでの通信規格が標準化されていないが、実証実験や競合モジュールベンダーの動きから、国・地域差が大きくなってきている。

ガススマートメーターは、電池駆動で、無線しか繋げないという特徴を有するため、低消費電力であることが求められている。したがって、ガススマートメーター市場は、RF(RadioFrequency)市場について、通信チップメーカー、マイコンメーカー、センサーメーカーを始めとするデバイスメーカーにとっても有望な市場となっている。市場を牽引している日本では、中継器(NCU)までは、950MHz帯(2012年以降920MHz帯へ移行)を中心に特小が利用され、北米では、900MHzが主流となっている。しかし、2014年以降、市場を形成するEMEAでは、M-busが有力視されている。

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