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9割が蓄電池に関心、太陽光発電導入住宅

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積水化学工業の調査研究機関である住環境研究所は、「太陽光発電(PV)採用者 震災後の意識と行動に関する調査」を行った結果を発表した。本調査により、東日本大震災を契機に、太陽光発電を導入した住宅が、特に「蓄電池」、「節電促進メニュー」への関心が一層高まっていることが浮き彫りになった。

本調査では、太陽光発電を導入した住宅の東日本大震災による省エネ意識・行動の変化を明らかにすることを目的に、今年1月に実施した「PV採用者の意識調査」の回答者に対して、7月に再度アンケートを実施し、同一回答者の変化を分析した。また、PV非採用者(一般)に対して震災後の節電状況、エネルギーに対する考え方などのアンケート調査を実施し、PV採用者との比較を行った。

前回の調査では、「節電・節約に(やや)努めるようなった」という回答は、PV採用前・後では86%、新買取制度開始前・後では40%で、節電・節約意識はかなり高まることが確認された。今回の調査では、東日本大震災以降、「節電・節約に努めるようになった」「やや努めるようになった」を合わせた回答は78%で、さらに節電努力を重ねていることがわかった。

節電については、PV採用者、一般ともに取り組んでいるが、いずれもPV採用者のポイントが高く、特に、電力消費ピーク時間帯に集中した節電の実施率は、一般の2倍以上だった。また、節電にストレスを感じているのは、PV採用者が10%、一般が18%で、ともに少数だが、特にPV採用者のポイントが低かった。一日中節電を意識している一般に比べて、PV採用者の節電ストレスは低いと分析している。

蓄電池に対する関心はPV採用者で「ある程度関心」を含めると91%、PV非採用者(一般)で84%と高く、「光熱費アドバイス」などの節電促進メニューへの関心も前回調査に比べて大きくポイントを伸ばした。

震災後、PVに対する周囲の関心が高まっており、「以前よりPVが話題になることが増えた」という回答は、東日本では62%で、西日本では34%。特に東日本でPVへの関心が高まっている。

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