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エコカー世界市場は2025年に10年比35.7倍に拡大

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富士経済は、ハイブリッド車(HV)・電気自動車(EV)・プラグインハイブリッド車(PHV)など、電気を動力源とする電動自動車と、それに関連するインフラ・部品の世界市場(一部国内市場)を調査した結果を発表した。

それによると、電動自動車(乗用車)市場(メーカー出荷台数)は、2010年が約90万台で、2015年は2010年比6.1倍の546万台、2025年は同35.7倍の3210万台となると見通し。

電動自動車用インフラ市場(メーカー出荷額)は、2010年が216億円で、2015年は2010年比6.7倍の1438億円、2025年は同13.4倍の2901億円、電動自動車主要部品市場(メーカー出荷額)は、2010年が4224億円で、2015年は2010年比6.9倍の2兆9148億円、2025年は同34.5倍の14兆5776億円となると予測する。

電動自動車(乗用車)市場は、HV、PHV、EV、燃料電池車(FCV)を対象とした。2010年の市場は、約90万台のうち、先行するHVが89万台と大半を占める。PHVやEVは、ラインナップの拡大や、行政による普及支援策の後押しなどが、今後の市場拡大の要因となる。乗用車全体で見ると、当面はガソリン車やディーゼルエンジン車などの内燃機関が主流であるが、内燃機関を併用するHVやPHVも含めて電気モータの割合が増加していくと予測する。

HVは、PHVやEVと比べて、内燃機関車との価格差が小さく、インフラ整備が不要であることから、2025年においても電動自動車市場の43.2%(1386万台)を占め、その他の内訳はPHVが35.8%(1148万台)、EVが17.9%(575万台)、FCVが3.1%(101万台)となる見通し。

FCVは2015年の市販開始に向けて開発が進められているが、コストやインフラ構築など課題も多く、本格的な普及は2025年頃になると見込み。開発に注力する日本市場が先行するとみられる。

電動自動車用インフラは、急速充電器、普通充電器、バッテリ交換ステーション、水素ステーションを対象とした。

普通充電器と急速充電器は、PHVやEVの充電インフラの構築に向けた、行政による普及支援策が大きく後押しして市場が拡大していくと予測する。

普通充電器は2010年の132億円(4万基)から2025年には985億円(49万基)へ、急速充電器は2010年の17億円(900基)から2025年には516億円(2万基)へ拡大すると予測される。

両充電器が2025年の電動自動車用インフラ市場の51.7%を占める。

水素ステーションは、2015年のFCV市販開始と前後して整備が進み、2010年の66億円(17箇所)から2025年には1000億円(510箇所)に拡大する見込み。

電動自動車向け部品市場では、電動自動車で先行している日本の自動車メーカーの生産拠点が日本国内に多くあるため、2010年の市場は89.0%を日本が占める。将来的には海外自動車メーカーの台頭や需要地における生産が進み、2025年の日本市場のシェアは31.8%に低下すると予測する。

同市場では駆動用バッテリが将来的にももっとも大きなシェアを占める。2010年の部品市場では、ニッケル水素電池が24.9%(1050億円)を構成し、リチウムイオン電池は4.0%(169億円)を占めるのみである。しかし、リチウムイオン電池はPHVやEVの投入が増加する2011年以降、市場が本格的に立ち上がる見通し。

2025年の部品市場は、リチウムイオン電池が58.3%(8兆5000億円)を占め、ニッケル水素電池が1.9%(2700億円)となる見込み。

市場環境の変化として、スマートグリッドへの世界的な関心の高まりの中、電動自動車に搭載されているバッテリの電力を宅内で利用するV2H(Vehicle to Home)や、電動自動車と電力系統の間で電力の融通を行うV2G(Vehicle to Grid)も注目されていると指摘する。

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