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富士経済 住宅用太陽光発電システム市場は170%以上の伸びで成長

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富士経済は、国内の住宅設備・建材市場の調査結果を発表した。2010年の同市場は2009年比6.7%増の4兆6840億円となる見込み。内訳は、住宅設備が前年比108.2%の2兆7025億円、建材が前年比104.7%の1兆9815億円となっている。

調査対象の住宅設備6分野と建材6分野のうち、9分野が前年を上回った。特に創エネ分野は前年比159.7%と増加率が高く、住宅用太陽光発電システムは、2009年の補助金制度復活後、拡大基調が続いており、勢いがある。空調設備や給湯器も堅調で、空調分野では2010年夏の猛暑でルームエアコンの販売が好調であったこと、給湯器分野では、ヒートポンプ式給湯器が補助金制度や電力会社・家電量販店での販売強化が効果的であったことを要因としてあげている。また、住宅エコポイント制度の創設や次世代省エネルギー基準対応などにより、建材市場は断熱分野が拡大し、屋根材・外装材や外部建具などが前年を上回っている。増加傾向にある分野と品目を見ると、国の補助金制度などの各種施策が追い風となっている。

政府は内需拡大の成長戦略として、スマートグリッドや省エネ設備の普及、また、電気自動車などと連携していく方向を示している。太陽光など自然エネルギーの買取制度、スマートグリッドの導入、次世代エコカーの普及・インフラ整備などの新たな仕組みづくりが計画されており、こうした政策や制度を利用しながら需要が拡大していくと予測する。

ハウスメーカーは太陽光発電や省エネ給湯器を積極的に採用しているほか、近年中に住宅用蓄電池やHEMS(ホームエネルギーマネジメントシステム)を搭載した住宅の投入を予定している。

注目市場として、住宅用太陽光発電システムと潜熱回収型ガス給湯器をあげた。2010年の住宅用太陽光発電システム市場は、数量ベースで前年比172.5%の18万8000件、金額ベースで前年比172.0%の2436億円となる見込み。前年ほどの伸びにはならなかったものの、09年からの国の補助金制度の効果で、市場は急速に拡大を続けている。市場の傾向では、据置型の割合が90%以上を占める。

また、従来は既築住宅が圧倒的に高い採用率を占めていたが、大手ハウスメーカーの取り組みや国のエコ住宅推進策によって、新築住宅の割合が高まっている。余剰電力の買取制度もあることなどから、今後も市場は純増していくと予想されるが、補助金額が減ると、現在のような伸びは期待できないとみている。目立った取り組みとして、住宅用太陽光発電システムと太陽熱で暖められた空気を利用するエコキュートの組み合わせを「ツインソーラー」として、メーカーや電力会社が推進しているものをあげている。

潜熱回収型ガス給湯器(エコジョーズ)とは、従来捨てていた排気ガス中の熱を二次熱交換器で回収して、熱効率を高める仕組みを持つガス給湯器のことをいう。2010年の市場は、数量ベースで前年比141.3%の56万3700台で、金額ベースでは前年比138.5%の568億円となる見通し。ガス給湯器各メーカーによる商品開発や販売の強化、国からの導入支援補助金制度の実施が市場拡大に影響したとみている。

日本ガス石油機器工業会と日本ガス体エネルギー普及促進協議会が2013年3月までに全てのガス給湯器をエコジョーズに切り替えるという目標を掲げているため、今後エコジョーズ市場は2ケタ増で推移すると予想する。

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