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矢野経済 国内植物工場の2015年度市場規模は09年比2.2倍に拡大

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矢野経済研究所は、オランダと日本の植物工場市場についての調査結果を発表した。植物工場とは、人工的に高度な環境制御を行った施設で、植物を周年・計画生産するシステムをいう。日本の植物工場における2009年度の市場規模(食用野菜の出荷金額ベース)は138.62億円だった。今後、右肩上がりで推移し、2015年度に310億円、2020年度に640億円に拡大していくと予測する。

同報告書は、「植物工場ならではの製品」が国内植物工場を発展させるキーワードになると指摘。「完全人工光型植物工場」では、既存のレタス類を中心とした葉菜類の安定した価格・品質・供給を促進するとともに、バイオ・薬用植物、機能性野菜、果菜類などの高付加価値作物の生産を行っていくこと、「太陽光利用型」と「太陽光・人工光併用型」では、水耕栽培だけでなく、ロックウール等の培地を利用したトマト、イチゴ、パプリカ等への生産品種の拡大が求められる。

植物工場の先進国であるオランダでは、高度化されたガラス温室などの大規模施設で周年計画生産を行い、高い生産性を有している。オランダの研究機関の統計データによると、同国の植物工場における食用野菜の生産量は約150万トン、2006年の生産高ベースで13億3000万ユーロ(約2000億円)となっている。主な生産品目はトマト、パプリカ、きゅうりの3品種で、全体の90%を占める。トマトの生産性では日本の3倍近い収量をもつ。

オランダの植物工場は、日本とは多く点で異なる。同国では、地域の関連企業や研究機関などが連携する産業クラスター化や工場の地域集約化を促進。それにより、安いイニシャルコストとランニングコスト、工場の大規模化や自動化・高度化設備の導入、国内研究機関と工場運営者間の情報共有・ネットワーク化、生産者である工場運営者と販売を担う流通企業間における役割分担の明確化などを実現している。

植物工場には、完全密閉された空間で人工光を利用する「完全人工光型植物工場」と、施設内で太陽光を利用する「太陽光利用型植物工場」、さらに太陽光の利用とともに人工光で補光する「太陽光・人工光併用型植物工場」の3種類ある。本調査では、日本の植物工場については3種類を、オランダについては太陽光・人工光併用型、太陽光利用型を対象とした。

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