ミック経済研究所　15年、国内省エネ支援ビジネス市場は09年比2.5倍に

ミック経済研究所は、「ネット・ゼロ・エネルギー・ビル（ZEB）」の実現に向けた国内の省エネ支援ビジネス市場の調査結果を発表した。同市場規模は2009年度が7500億円で、2015年度は09年比2.5倍の1兆9000億円に急拡大する見込み。短期的には、「省エネ支援サービス市場」、長期的には、「パッシブ建築」、「太陽光発電システム」、「LED照明」が市場をけん引する。

ZEBとは、エネルギー利用を工夫することで、一次エネルギーの年間使用量ほぼゼロを実現したビルのことをいう。経産省資源エネルギー庁は、昨年11月に、国内の建築物のZEB化に向けた新ビジョンや2030年までのロードマップを公表している。本調査では、ZEB化実現を担う7分野「建築分野」「空調機器/空調設備工事」「照明設備」「省エネのためのITシステム」「太陽光発電システム」「省エネ支援サービス」「ESCO事業」をピックアップした。