富士経済　2020年のスマートハウス関連世界市場は09年比11倍と予測

富士経済は、住宅向け太陽光発電システムやHEMS（ホームエネルギーマネジメントシステム）、電力スマートメーターなどスマートハウスに関連する製品やシステムの世界市場レポートを発表した。同レポートでは、「スマートハウス」を、ICTを使った家庭エネルギー（太陽光発電や蓄電池などを含む）の最適化や、家電をネットワークで結び消費電力を制御する住宅と定義。2010年の同市場は前年比27％増の2兆1486億円となる見込みで、2020年は09年比11倍の18兆5293億円になると予測する。

今回の調査では、スマートハウスの構成上必要な製品・システムとして、14製品を対象とした。現状では、太陽光発電システム、HEMS、蓄電地の3製品が中心となっている。2010年の同市場の内訳は、海外市場が1兆1234億円、国内市場が1兆252億円。海外市場では住宅向け太陽光発電システム、国内市場ではエアコンを中心としたネットワーク対応のスマート家電が約6割を占めた。しかし、国内のスマート家電で、ネットワークに接続されているものはわずかとなっている。国内外ともに、それ以外の製品・システムの多くは、まだ市場が未形成、もしくは商品化されたばかりである。