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富士経済 国内のヒートポンプ機器市場は省エネ対策などで拡大傾向

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富士経済は、エコキュートやエアコンなど、ヒートポンプ技術を活用した機器(ヒートポンプ機器)の国内市場を調査した。2009年度に1兆8483億円となった同市場は、2015年度には09年度比1.1倍の2兆円に達すると予測する。報告書は、今後拡大が期待される注目市場として、熱回収型ヒートポンプ、業務用ヒートポンプ式給湯器、ヒートポンプ式自動販売機、電動自動車用エアコンをあげた。

熱回収型ヒートポンプの市場は、2009年度の9億円に対し、2015年度は31億円、2020年度は09年度比7.2倍の65億円となる見込み。本調査では、排温水を回収して温水や蒸気を発生させる排熱回収ヒートポンプと、冷熱と温熱を同時に取り出す冷温同時取出ヒートポンプを対象とした。これらのヒートポンプは、CO2削減や重油価格高騰などにより、ボイラやチラーの代替機器として注目が集まっている。今後は、電力会社の営業強化と政府の補助政策により、市場は急拡大する可能性があるという。排熱回収ヒートポンプは、主に温浴施設やゴルフ場、病院、ホテル、老健施設、給食センターなど業務施設で導入が進む。冷温同時取出ヒートポンプは、主に工場で導入が進むが、市場の拡大に向けて、プロセスラインにノウハウを持つ製造装置メーカー(洗浄装置、乾燥装置メーカー)との協力体制の構築が重要となってくる。

業務用ヒートポンプ式給湯器関連の2009年度の市場は33億円。2012年頃より洗浄工程、殺菌工程など温水需要のある工場への導入が進み、2015年度は90億円、2020年度は09年度比4.1倍の135億円となる見込みだ。本調査では、代替フロンであるハイドロフルオロカーボン(HFC)を冷媒に用いるHFC系冷媒式ヒートポンプと、CO2を冷媒に用いる自然冷媒式ヒートポンプ(エコキュート)を対象とした。

ヒートポンプ式自動販売機の市場は、2009年度の490億円に対し、2015年度は1140億円、2020年度は09年度比2.1倍の1050億円となる見込み。自動販売機市場はリプレイス中心で、従来の5年程度から、現在は7~10年程度で入れ替える傾向にある。台数では、年間30万台半ばで推移している。その中で、飲料自動販売機は消費電力が大きいため、省エネ対策としてヒートポンプで加温するタイプが急拡大しているという。

電動自動車用エアコンの市場は、2009年度の331億円に対し、2015年度は608億円、2020年度は09年度比2.1倍の697億円となる見込み。本調査では、国内で生産されるハイブリッド車(HEV)、プラグインハイブリッド車(PHEV)、電気自動車(EV)など、電動自動車用エアコンを対象とした。これらのエコカーの生産増に伴い、海外生産とともに国内生産も安定して増加し、連動して市場も拡大していくと予測する。電動自動車は、メーカーによりエアコンの駆動方式が異なるため、各社の方針によって様々なエアコンシステムが開発されていくとみている。特にEVは、エアコンによる消費電力の低減が航続距離の延長に直接的に影響するため、自動車メーカーとエアコンメーカーは連携して、効率的なエアコンシステムの開発を進めている。

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