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富士経済 環境配慮型新技術を用いた電力・エネルギーシステム市場を調査

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民間調査会社の富士経済は、省エネ・創エネ・蓄エネ等、環境に配慮する新技術を用いた電力・エネルギーシステムの国内市場を調査した。「ソーラーパワー」「バッテリーシステム」「燃料電池」「電動自動車関連」「照明機器」「電力系統関連機器」など、12分野76品目について市場を分析した。また、スマートグリッドに関連する「バッテリーシステム」、一部の「電力系統関連機器」については、世界市場も対象に調査を行った。その中で、最大成長分野は燃料電池で、2009年の159億円から、2020年は2009年比49倍の7854億円になる見込み。

「燃料電池」の2009年の市場は、家庭用PEFC(固体高分子形燃料電池)「エネファーム」の発売を受け、前年比3.9倍となった。2010年以降も家庭用PEFCは拡大し、携帯機器用DMFC(メタノール直接形燃料電池)の販売が本格化。2011~2012年頃には家庭用SOFC(固体酸化物形燃料電池)、2015年頃には自動車用PEFCが市場投入され、2020年の市場は、前述の7854億円になると予測する。

今回調査を行った12分野は、「ソーラーパワー」「バッテリーシステム」「燃料電池」「電動自動車関連」「熱源機器」「照明機器」「自家発電システム」「電源品質対策機器」「風力発電/バイオマス発電等」「空調・冷暖房機器」「制御関連機器」「電力系統関連機器」。そのうち、2020年に2009年比3倍以上の市場となると予測されるのは、「ソーラーパワー」(09年比3.6倍の4871億円)、「バッテリーシステム」(同比3.4倍の1兆6097億円)、「電動自動車関連」(同比4倍の3兆2070億円)、「照明機器」(同比3.6倍の1555億円)。

「ソーラーパワー」は、住宅分野での補助金やフィードインタリフ(余剰電力の買取制度)の導入により、2009年の市場は、前年比69%増の1359億円となった。2009年の市場は、98%を結晶系シリコン太陽電池が占める。2010年から集光型太陽電池、2013年から色素増感型太陽電池が国内市場を形成し始める。また、2020年には、薄膜系シリコン太陽電池が16%、CI(G)S型太陽電池が5%の市場を占めると予測する。CdTe型太陽電池や太陽熱発電(CSP)の市場が動き出すのは2021年以降になる見込み。

「バッテリーシステム」は、主に電気自動車(EV)やハイブリッド車(HEV)等の大容量製品用途での増加が期待されるリチウムイオン電池が市場を牽引。2015年に、現状HEV用途が増加しているニッケル水素電池は、リチウムイオン電池に需要を奪われて縮小すると予測する。

「電動自動車関連」は、EVやプラグインハイブリッド車(PHV)も発売され、2010~2012年には一般発売が本格化すると見られる。

「照明機器」は、2009年は、Hf照明(Hf蛍光灯)とLED照明(ダウンライト、電球・蛍光灯タイプ)が共に拡大。特にLED照明は、電球タイプの低価格化により、前年比2倍となった。蛍光灯タイプは性能面でHf照明に満たない部分が多いため、今後もHf蛍光灯が実績を伸ばすとみている。

「電力系統関連機器」の2020年の市場は、09年比2.2倍の8921億円となる見込み。スマートメーターが本格的に普及するのは、2015年以降と予測する。「制御関連機器」の2020年の市場は、09年比1.9倍の103億円となる見込み。制御関連機器とはエネルギー設備の監視や制御等を一元管理するシステムで、市場はBEMS(ビルエネルギーマネジメントシステム)が牽引している。今後、FEMS(ファクトリーエネルギーマネジメントシステム)の新規導入や、BEMSを高機能化したシステムへ移行する代替需要が期待される。

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