富士経済　環境配慮型新技術を用いた電力・エネルギーシステム市場を調査

民間調査会社の富士経済は、省エネ・創エネ・蓄エネ等、環境に配慮する新技術を用いた電力・エネルギーシステムの国内市場を調査した。「ソーラーパワー」「バッテリーシステム」「燃料電池」「電動自動車関連」「照明機器」「電力系統関連機器」など、12分野76品目について市場を分析した。また、スマートグリッドに関連する「バッテリーシステム」、一部の「電力系統関連機器」については、世界市場も対象に調査を行った。その中で、最大成長分野は燃料電池で、2009年の159億円から、2020年は2009年比49倍の7854億円になる見込み。

「燃料電池」の2009年の市場は、家庭用PEFC（固体高分子形燃料電池）「エネファーム」の発売を受け、前年比3.9倍となった。2010年以降も家庭用PEFCは拡大し、携帯機器用DMFC（メタノール直接形燃料電池）の販売が本格化。2011～2012年頃には家庭用SOFC（固体酸化物形燃料電池）、2015年頃には自動車用PEFCが市場投入され、2020年の市場は、前述の7854億円になると予測する。