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富士経済 EV用充電器やNAS電池など、スマートグリッド関連市場を予測

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富士経済は、スマートグリッド(次世代送電網)の基幹設備となるパワーネットワーク(電力・ガス供給網)関連機器の国内市場を調査した。

2009年のパワーネットワーク関連機器の市場は7056億円で、2015年は1兆700億円(09年比151.6%)となる見通し。2009年は、太陽光発電の普及に伴い、太陽光発電用パワーコンディショナが住宅向けを中心に拡大した。今後の予測としては、2010年から電力各社の積極的な導入策を受け、スマートメーターが急伸すると見られているほか、風車ブレードピッチ制御装置、太陽光追尾装置(2015年以降)なども拡大する見込み。また、NAS電池についても、風力・太陽光発電の出力安定化や電力負荷の平準化などへの採用をはじめ、スマートグリッドの普及に伴い、需要がさらに拡大すると予測されている。

電気自動車(EV)やプラグインハイブリッド車(PHEV)用の充電器市場は、2009年は補助金効果や実証実験を兼ねた市場投入により、前年比10倍の12億円となった。2010年以降も拡大が続き、2015年は108億円(09年比9倍)となる見通し。2009年に発売された普通充電器(単相200V)は、時間貸駐車場やコンビニ等で導入が進んでおり、急速充電器に比べて低コストで比較的導入が容易であることから、近いうちに台数ベースで急速充電器を追い抜くと見られている。

施設内のエネルギー使用状況を監視し、一元管理して省エネ改善を図る「見える化」システムの市場は、2009年は56億円で、2015年は320億円(09年比5.7倍)となる見通し。現状の主なターゲットは、中央監視盤を導入している大型ビルや工場だが、省エネ法改正を機に、これまで導入が進んでいなかった商業店舗や小売業が有望市場になると見ている。また、NAS電池(ナトリウム硫黄電池)は、2008年より海外実績も加わり市場は急伸しており、2009年は150億円、2015年は720億円(同比4.8倍)に拡大すると見込まれている。

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