トヨタほか　EV用充電器の国際標準化に向け、協議会を設立

トヨタ自動車や日産自動車、三菱自動車、富士重工の国内自動車メーカー4社と東京電力は、電気自動車（EV）の急速充電器の国際標準化に向けて協議会を設立すると発表した。同5社を幹事会員とする「CHAdeMO（チャデモ）協議会」には、自動車会社や電気会社、充電機器メーカーをはじめ、支援企業や行政などが国内外158社・団体が参画する。協議会では、EVの普及に不可欠な急速充電器の設置箇所の拡大をはじめ、充電方式の標準化を図り、日本式充電方式の国際標準化をめざす。国内メーカーの世界市場での拡販を支援するのが狙いだ。

昨年7月に市場投入された三菱自動車のEV「i-MiEV（アイ・ミーブ）」、富士重工業のEV「スバルプラグインステラ」、今年末に発売予定の日産自動車のEV「リーフ」は、国内自動車メーカーと東京電力が開発した急速充電器の充電システムを採用している。日本とドイツでは、EVの充電時に電気を送る方式に違いがあるために、日本式充電方式の国際標準化に向け、取り組みを強化する。