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太陽電池関連企業の実態調査 太陽電池メーカーは減益 部品・材料メーカーは増益

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帝国データバンクは、2009年に企業信用調査報告書「CCR」などをもとにして、太陽電池関連企業553社を抽出し実態調査を実施。今回、新たに同条件で、太陽電池関連企業(セル・モジュールメーカー、部品・材料メーカー、製造装置メーカー)1,021社を抽出し、2009年時点と2012年時点の状況を比較し、調査結果を公表した。

これによると、セル・モジュールメーカーについて、業種別では、小売や卸の企業が太陽光発電パネルの販売を事業として取り組んでいくなかで、太陽電池までも一貫して製造するようになり、小売や卸からの参入が進んだことが分かった。

また、地域別では、生産拠点は近畿、九州、沖縄に集中しているが、生産拠点の純増数では、関東、中国・四国が増加しており、分散化の兆しが見られることが分かった。太陽電池生産能力については、2009年調査時点で回答された2012年の予定生産能力を下回っている。

損益分析では、2008年度から2010年度の3期間平均伸び率において、セル・モジュールメーカーは増収減益、部品・材料メーカーは減収増益、製造装置メーカーは減収増益となった。

取引構造分析では、セル・モジュールメーカーを頂点とする取引構造において、下請メーカーから抜けだし、直接セル・モジュールメーカーと主要取引を行う企業が増え、なかでも化学メーカーは4倍近くも増加していることが分かった。

まとめとして、多くの企業が拡大する太陽光発電市場に参入し、関連企業の数は2倍近く増加したが、太陽電池生産能力は予定を下回り、利益も大きく落としたことが分かった。しかし、直接セル・モジュールメーカーと主要取引を行うまでに事業を成長させた企業もあり、今後、激しい競争の中で生き残っていくためには、市場での存在感を増すことが重要だと分析している。

参考:帝国データバンク - 太陽電池関連企業の実態調査・取引構造分析(PDF, 529KB)

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