農研機構、海水浸水農地の塩害リスクの簡易測定方法を開発

農業・食品産業技術総合研究機構 東北農業研究センターは、東日本大震災により海水が浸水した農地を対象に、市販土壌ECセンサを用いて塩害リスクを現場で簡易に推定する方法を開発した。また、電磁探査法により広範囲の海水浸水農地の塩分濃度把握を迅速化できることも明らかにした。これにより、広域に海水が浸水した農地の調査および対策の実施を促進されることが期待される。

3.11の東日本大震災により、2万haを超える農地が浸水等の被害を受けた。このように海水が浸水した農地では、塩害により作物が枯れる等の生育悪化のリスクが高くなるため、現地では、土壌調査に基づき、圃場の土壌中の残留塩分を真水で洗い流す、除塩作業が進められている。除塩作業の現場では、圃場の塩分濃度を、土壌中の電気伝導度(EC)を測定することにより把握している。