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2010年度エネルギー消費量 自家発電力3.8% ガス系燃料4.0%

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2010年度エネルギー消費量 自家発電力3.8% ガス系燃料4.0%

富士経済は、国内の主要製造業の業種別エネルギー消費の実態を調査し、その結果を報告書「産業施設におけるエネルギー消費の実態総調査2012」としてまとめた。同調査では、主要20業種(国内製造業エネルギー消費の約95%をカバー)を対象に、業種別にエネルギーソース、使用機器、使用用途別のエネルギー消費状況を明らかにした。国内における産業施設エネルギーデータを使用機器、使用用途別に細分化したものとしては初。

ソース別エネルギー消費量は「ガス系燃料」4.0%「自家発電力」3.8%にとどまっていることが分かった。また、エネルギー価格上昇に対する対策としては、「燃料転換」「設備更新」など大規模投資は様子見、「契約電力引下げ」「LED照明導入」「運用対策」が中心になっていることが明らかになった。調査結果の概要は、以下の通り。

【ソース別エネルギー消費量】

エネルギーソースとしては、燃料が大半を占めている。なかでも「石油系燃料」と「石炭系燃料」の比率が高く、「ガス系燃料」への燃料転換は根強い需要があるものの、構成比は4.0%だった。業種別では、「鉄鋼業」「有機化学工業製品製造業」「石油製品・石炭製品製造業」は燃料の構成比が90%以上であるものの、多くの業種では、電力の消費量の方が燃料よりも多い傾向にある。

電力のうち77%が系統から購入した電力であり、自家発電による電力は23%。2008年以降の石油系燃料をはじめとする燃料の高騰により、自家発電から系統への回帰が進みつつあったが、震災以降、電力不足などから自家発電設備の稼働率向上や導入の検討も行われている。

【エネルギー価格上昇に対する対策】

電力単価上昇への対策としては「エネルギー調達での対策(PPSからの調達検討、契約電力の引下げ、自家発電設備の稼働率向上や導入検討など)」「設備投資による対策(LED照明の導入、コンプレッサやモータなどでのインバータ機器の採用など)」「運用対策(省エネ目標の設定、稼働設備の見直しなど)」が挙げられる。

一方、燃料単価上昇への対策としては「エネルギー調達での対策(重油などの石油系燃料から都市ガスやLNGなどのガス系燃料への燃料転換など)」「ボイラ周りの省エネ対策(ボイラの機器更新、保温や断熱の強化など)」「運用対策(省エネ目標の設定、自家発電設備の稼働抑制など)」が挙げられる。

2010年度 国内製造業 用途別エネルギー消費量

【用途別エネルギー消費量】

「加熱設備(炉、燃焼機器、乾燥機など)」は、燃料を熱源にするものが8割を占める。鉄鋼業をはじめとする基礎素材型産業では、原材料の熱分解、蒸留、融解などで大量の燃料エネルギーが消費される。一方、原材料が鉄スクラップ等のリサイクル原料の場合や、細かな温度調整が必要な場合などは、電気を熱源とする電気炉が使用される。

「冷熱・空調設備」は、生産用冷凍機が工程内で冷却のために使用される他、食品製造業などでは原材料や製品の保存などでも使用される。空調については衛生管理が重要な食料品製造業やクリーンルームが必要となる電子部品・デバイス・電子回路製造業などの業種で消費量が大きい。

「動力類(コンプレッサ、ポンプ、ファンなど)」は、インバータ化が進むことで今後エネルギー消費量の減少が期待される。

「動力・搬送設備」は、ベルトコンベアなどでの自動搬送が一般的であり、重量物を搬送するパルプ・紙・紙加工品製造業、石油製品・石炭製品製造業、非鉄金属製品製造業や、特にベルトコンベアの流れ作業が多い清涼飲料製造業、電子部品・デバイス・電子回路製造業、輸送用機械器具製造業、モータを使用し部品の成型を行うプラスチック製品製造業などで消費量が大きくなる。

「コンプレッサ」は、鉄鋼業や窯業・土石製品製造業などの基礎素材型産業では素材の圧縮、圧延、押延、成型などの工程で使用される。この他、組立装置産業や食品製造業、清涼飲料製造業では、商品の組立、包装・充填などでも使用される。

「ポンプ」は、乾燥や洗浄、冷却などの工程を有する無機化学工業製品製造業、医薬品製造業、鉄鋼業、パルプ・紙・紙加工品製造業などの基礎素材型産業の使用比率が高い。

「照明設備」は、全体の1%にも満たない。LED照明の導入なども進むことでエネルギー使用量の減少が想定される。

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