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2020年度市場はHEMSは62.5倍、住宅用蓄電池は35倍、スマート化が促進

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総合マーケティング会社の富士経済は、国内住宅分野のエネルギー設備機器採用動向を調査した結果を発表した。これによると、2020年度の市場は、太陽光発電システムと家庭用CGS(エネファーム+エコウィル)を併設した「創エネ住宅」が年間87万戸(11年度比58.7万戸増)、累計594.4万戸で普及率11.7%となる見通し。一方、オール電化住宅は年間39.2万戸(同8.2万戸減)、累計824.2万戸、普及率16.2%となる見通し。「創エネ住宅」が普及する一方「オール電化住宅」は減少すると予測する。

また、2020年度のエネファーム市場は1,630億円(同7.2倍)となり、集合住宅、既築住宅、さらに海外へと拡大して量産化が進む見込み。電力スマートメーター市場は1,800億円(同21.4倍)、総需要6~8割においてスマートメーター化計画が進むと予測する。

スマートハウスは主として太陽光発電中心の創エネ住宅とのセットであり、今後も創エネ住宅に省エネ/節電機能が付加された最上位の付加価値住宅として普及すると予測する。

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