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アタカ大機・神鋼環境・メタウォーター、大規模水処理企業3社一斉スタート 

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水ビジネス大合併時代到来

水企業合併

"水"への関心が急激に高まっている。海外の大手水会社も日本市場に根を広げつつあり、水ビジネス市場への関心と期待は否が応でも膨らむ。しかし、上下水道という官需に売り上げの多くを頼ってきた水会社にとっては、小泉政権から続く公共事業費の削減に次ぐ削減に、じわじわと首をしめつけられているのも事実だ。そうした中、水会社が選んだ手段は「大型合併」だ。来たる4月1日、3つの会社が新たなスタートを切る

アタカ大機は、Hitz日立造船の水処理事業を移管し、さらに東京エンジニアリング工業、エース建工を吸収合併する。平成18年10月の大機エンジニアリングとの合併に次ぐ大規模な組織改革で、厳しい市場での生き残りを掛け大勝負に出た。

永井洋生社長によると「日本市場への期待度は85点、世界市場は70点」。意外にも公共事業が減る日本市場への期待度が高い。「首都圏の下水道高度処理対策としてDTA(曝気撹拌装置)やDTC(撹拌装置)の受注が増加」(永井社長、以下同)していることが背景にある。とりわけ電気浸透式汚泥脱水機「スーパーフレーク」に期待する。海外では「海水電解装置を武器に、中近東やアジア市場を狙う」。

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