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住友化学など、津波被害を受けた農地の土壌修復技術を確立

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住友化学など、津波被害を受けた農地の土壌修復技術を確立

日立造船と住友化学は、津波により塩害や微細がれき混入の被害を受けた農地の修復技術を確立したと発表した。

東日本大震災による津波で被災した農地は、海水による塩害の影響だけでなく、津波によって運ばれた堆積物(土砂)や微細がれきの効率的な除去が困難なことから修復が遅れており、両社は2011年11月から宮城県亘理郡亘理町の水田において実証実験を行ってきた。

同実験では、日立造船が土砂の回収や除塩、微細がれきの除去を行い、住友化学が土壌診断、施肥設計と生育試験を担当。今後は、同技術を生かし、被災地の農業の復興に貢献していきたい考えだ。

今回の取り組みでは、洗浄分級技術により、水田から回収した土砂中の塩分と微細がれきを除去する実験と、地表の高さや作土層の違いをGPSで高精度に計測しながら土砂の回収や戻し入れを行う実験を行った。

また、塩分と微細がれきを除去して戻した土砂を施肥などにより作付けに適する状態に修復させ、今年5月から稲の生育試験を行ったところ、10月に収穫した米は、品質・食味ともに問題のないことを確認している。

なお、日立造船は、高精度に地表や潮位等を測定することができるGPS事業を展開しているほか、洗浄分級技術を用いた土壌浄化に優れたノウハウを有しており、住友化学は、農薬や肥料の事業を通じて培ってきた土壌診断や施肥方法に豊富な知見を持っている。

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