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川崎重工、インドネシア向け石炭焚きボイラ設備を受注 熱電併給設備に導入

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川崎重工は、インドネシアのエンジニアリング大手であるレカヤサ・インダストリ社(レカヤサ社)より、石炭焚きボイラ設備2缶を受注した。本ボイラ設備は、環境規制物質の発生を抑制する技術を採用しており、熱電併給設備に組み込まれる。納入予定は2015年3月。

今回受注したボイラ設備はカワサキ単胴放射形自然循環ボイラ(56kg/平方センチメートル(ゲージ圧力)、487℃)。蒸気発生量は一時間当たり240t(1缶)。インドネシアの国営肥料会社ププク・スリウィジャヤ・パレンバン社(プスリ社)が南スマトラ州パレンバンに建設する肥料プラントにおいて、同プラントの生産プロセスで使用される蒸気と電力を供給するための熱電併給設備に組み込まれる。本熱電併給設備は、ボイラ設備、蒸気タービン発電設備、貯運炭設備、排ガス処理設備などで構成される。レカヤサ社はプスリ社から熱電併給設備の建設を請け負い、川崎重工にボイラ設備を発注した。

川崎重工が手がけるのは、ボイラ設備の中核機器であるボイラ耐圧部や石炭燃焼設備の設計・供給、ボイラ設備の運転・制御を行う電気・計装設備の設計・供給、電気集塵機や灰処理装置などボイラ関連機器の基本設計。

本ボイラ設備は、環境規制物質の発生を抑制するために、同社独自開発の低NOxバーナーを採用し、2段燃焼方式との組み合わせにより効果的な炉内脱硝が可能。また、電気集塵機を組み合わせることで、周辺環境に配慮した仕様となっている。

同社は、石炭焚きボイラでは国内外で50缶以上の納入実績がある。2011年12月には、レカヤサ社を通じて、国営セメント会社セメン・トナサ社のインドネシア南スラウェシ州パンケップにあるセメント工場向けに、70MW発電設備用のボイラ設備(144t/h)2缶を納入した。同社は、今回の受注について、国内外での納入実績に基づく技術力と信頼性が認められたほか、同ボイラ設備での契約遂行能力が高く評価されたものと説明している。

インドネシアでは、天然ガスの生産量の減少傾向が続くなか、今後も石炭焚きボイラの需要増大が見込まれている。同社は、エネルギーコストの削減と環境負荷低減に寄与するボイラ設備の開発、販売に注力していくとしている。

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