> > 小型船舶にも搭載が容易な廃熱回収装置 燃費向上でCO2を最大4%削減

小型船舶にも搭載が容易な廃熱回収装置 燃費向上でCO2を最大4%削減

記事を保存
小型船舶にも搭載が容易な廃熱回収装置 燃費向上でCO2を最大4%削減

三井造船は、舶用主機用廃熱回収装置として自社開発した「Turbo Hydraulic System(THS)」を常石造船から受注した。THSは、常石造船が建造する58,000重量トン型ばら積み貨物船14隻に搭載される。

同社は、舶用ディーゼル機関に搭載されている過給機の高効率化に伴う余剰排気エネルギーの増加に着目し、このエネルギーを油圧動力として回収するTHSを開発した。回収した油圧動力を機関の軸動力として利用することにより、最大4%のCO2削減(燃費向上)効果を得ることができる。

玉野事業所に設置されたテスト機関を用いた実証試験の後、就航船にTHSを搭載し、実海域での性能、及び信頼性を確認してきた。この開発は、国土交通省の「船舶からのCO2削減技術開発支援事業」の補助対象事業及び、日本海事協会との共同研究の一環としても実施している。

THSは、特長として使用する油圧機器が電気式に比べコンパクトなことが挙げられる。また、主要機器を主機関に装備しており、船体側との取り合いが少ないことから、機関室設計に大きな変更を要せず、コンパクトな配置が可能となる。油圧動力により従来型の電気式の廃熱回収設備と比較して低コスト、なのでより短期間での投資回収が可能。

これらの特長により、従来の電気式設備の搭載が困難であった比較的小型な船舶(例えば、機関出力7,000kW程度)への搭載がより容易なシステムとなっている。さらに、CO2排出量削減(燃費向上)に加え、機関出口の排気ガス温度を高めることができるため、排ガスエコノマイザ(排気ガスの熱を利用して蒸気をつくるシステム)での熱回収量の増加も期待される。

近年、温室効果ガスの削減が重要視される中、国際海運においてもその削減への要求が高まっており、国際海事機関(IMO)によるCO2排出規制も始まりつつある。三井造船は、船舶用大型ディーゼル機関の国内トップメーカーとして、国際海運でのCO2削減に寄与するために、今後も更なる技術開発を進めていく考えだ。

関連セミナー・イベント情報

関連カテゴリ

プレスリリースを受け付けております

環境ビジネスオンラインでは、皆様からの環境に関する情報をお待ちしています。

新製品・新サービス、研究内容、法令情報、イベント・セミナー、海外の環境ビジネス情報など、お気軽にお寄せ下さい。お送り頂いた内容を、編集部にて拝見いたします。

こちらから、必要事項をご記入ください

Copyright © 2012 日本ビジネス出版. All rights reserved.