> > オフィスビルのエネルギー消費量、15%減少 コストも15%上昇

オフィスビルのエネルギー消費量、15%減少 コストも15%上昇

記事を保存
オフィスビルのエネルギー消費量、15%減少 コストも15%上昇

ザイマックス不動産総合研究所は、同社グループが独自に入手・蓄積してきたビルのエネルギーデータを利用して、消費量とコストの推移を調査した「オフィステナント電力量調査」の結果を発表した。

これによると、2013年12月時点において、「エネルギー消費量」は、震災後に急激に減少した水準と同程度で推移し、対2010年比で15%減少。「エネルギー単価」は、2010年半ばより一貫して上昇を続け、同36%上昇。「エネルギーコスト」は、消費量と単価の変動により一時的に下落したが、その後上昇を続け、同15%上昇したことが明らかになった。

エネルギー消費量・単価・コストの単月値の推移の概要は、以下の通り。

エネルギー消費量

震災後は、2010年比約15%減少した水準で推移。震災をきっかけに、オフィスビルで省エネが推進され、定着していることが推察できる。

エネルギー消費量(MJ/平方メートル・月)の推移

エネルギー消費量(MJ/平方メートル・月)の推移

エネルギー単価

震災以前より徐々に上昇していた。オフィスビルに供給されるエネルギーの原料は大部分を輸入に頼っており、その費用は為替レートを加味した資源価格に影響を受けるため、エネルギー供給会社ごとの事情に基づき決定される価格動向が、単価上昇の背景にあるものと考えられる。

エネルギー単価(円/MJ)の推移

エネルギー単価(円/MJ)の推移

エネルギーコスト

エネルギー消費量の減少と単価の上昇により、2011年にコストは一時的に下落した。しかし、消費量はその後同水準で推移する一方、単価は上昇を続けたため、結果としてコストも2010年の水準を超え、2012年には4%増、2013年には15%増となった。

エネルギーコスト(円/平方メートル・月)の推移

エネルギーコスト(円/平方メートル・月)の推移

地球温暖化や東日本大震災を契機に、エネルギーの消費量やコストへの関心が高まっているが、ビル全体でのエネルギー消費状況について、コストを含めた定量的なデータは乏しく、現状を客観的に把握することは難しい。そこでザイマックス総研では、オフィステナントの専用部区画での消費電力量に限定して「オフィステナント電力量調査」を行い、その結果を定期的に公表している。

関連セミナー・イベント情報

関連カテゴリ

プレスリリースを受け付けております

環境ビジネスオンラインでは、皆様からの環境に関する情報をお待ちしています。

新製品・新サービス、研究内容、法令情報、イベント・セミナー、海外の環境ビジネス情報など、お気軽にお寄せ下さい。お送り頂いた内容を、編集部にて拝見いたします。

こちらから、必要事項をご記入ください

Copyright © 2012 日本ビジネス出版. All rights reserved.