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収量を向上させる「精密林業技術」3つ 木質バイオマス供給に展望

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日本製紙(東京都公社)、東京農工大学(東京都府中市)、千葉大学(千葉県千葉市)は6月1日、林業用土壌センシング技術、DNAマーカー育種技術とリモートセンシング技術の3つを活用し、植林木の単位面積あたりのバイオマス生産量を現行法の1.8倍以上に増やせる精密林業技術を開発したと発表した。

同技術は、NEDOのプロジェクトにおいて、2013年12月から2017年2月までの約3年間、ブラジル北部にある日本製紙保有のユーカリ植林地で品種改良、植栽技術向上等によるバイオマスの収量アップを目的に進めてきた委託研究において開発された。

地球温暖化対策の手段として重要視されているバイオ燃料は、化石燃料に対して競争力を持つために、原材料の低コスト化が求められている。そのため、植林地の単位面積あたりから得られるバイオマス生産量が課題となる。

また、安価で高品質な植林木の供給は、天然林の伐採量を緩和できるため、地球環境の保全にも役立つ。

日本製紙は、今回の成果を海外植林地の木質バイオマスの生産に活用し、林業のほか木質バイオマスを主要原料とする幅広い製造業の発展・強化を目指す。

(※全文:1179文字 画像:あり 参考リンク:あり)

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