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最新のIoT技術を導入した「高床式」砂栽培農業施設、だれでも就農可能に

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東レ建設(大阪府大阪市)は8月30日、国際電気通信基礎技術研究所(ATR/京都府相楽郡精華町) 等9つの企業・団体から成るコンソーシアムが、地域住民が参加する「シェアリング農業」の実証事業を9月1日より開始すると発表した。

実証事業の目的は、高床式砂栽培農業施設「トレファーム®」にIoTシステムを活用することで、働くことを躊躇しあきらめていた女性や高齢者、療養中の人等にも、地域で無理なく働ける機会を提供できる「シェアリング農業」を実現することだ。

軽労・安全・安心な農作業が可能に

高床式砂栽培農業施設「トレファーム®」は、高床式のベッド上で砂を培地とし液肥で野菜を栽培する施設。砂の入れ替えや特別な農機具が不要で、腰をかがめず楽に作業ができる、安全・安心な農法だという。

すでに障がい者の就労支援施設やUR都市機構の団地再生事業等で導入されている。また、高齢者への「緩やかな就労」の機会を提供できる就農施設としても期待されているという。

高床式砂栽培農業施設にIoT技術を活用

同社は、IoT技術と「トレファーム®」を組み合わせることで、ライフスタイルや体力と必要な農作業をマッチングして、短時間から農作業に携わることが実現できるとしている。この「シェアリング農業」によって地域雇用創出と地域活性化につながる"新しい農業のカタチ"の実現を目指す。

(※全文:1320文字 画像:あり 参考リンク:なし)

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