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電源開発とJX石油開発、CO2の「地中貯留」技術実用化を目指す組合に参加

二酸化炭素地中貯留イメージ図(出所:二酸化炭素地中貯留技術研究組合)

CCS(Carbon dioxide Capture and Storage)の実用化に向けた研究開発を進める、二酸化炭素地中貯留技術研究組合(京都府木津川市)は11月6日、電源開発(Jパワー/東京都中央区)とJX石油開発(東京都千代田区)の新規組合加入について報告し、「安全かつ大規模・効率的なCO2地中貯留技術の実現に向け、一層研究開発を加速していく」とコメントを発表した。

同組合は2016年に設立。地球環境産業技術研究機構構内に事務局を構え、同機構副理事長の山地 憲治氏が組合理事長を務める。地球温暖化対策上の重要な技術とされているCCSの実用化を目指し、CO2の地中貯留技術に関わる企業や公的研究機関が結集、日本の貯留層に適した実用化規模(100万トン/年)でのCO2地中貯留技術の開発や、CCS の社会受容性の獲得を志向した研究開発を行っている。

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