国環研と東大、脱炭素につながるサーキュラーエコノミーの必須条件を解明

国立環境研究所、東京大学大学院工学系研究科の研究者チームは12月15日、耐久消費財のレンタル、シェアリングなど10種類のサーキュラーエコノミー施策を通した温室効果ガス（GHG）の削減効果を発表した。GHG排出量が増加する要因としては、輸送の増大、使用頻度や製品寿命の変化、維持管理、エネルギー源と効率が挙げられ、サーキュラーエコノミー（CE）施策を気候変動対策に活用するには、これらの要因の制御が必須となることが結論づけられた。

この研究は、既存の学術研究を科学的な方法に沿って定量・定性分析する系統的文献レビューと呼ばれる手法により実施されたもの。分析の結果、シェアリング、リユース、サービス化は、適切に導入された場合には高いGHG削減効果が見込まれたが、これらの3つの施策とレンタルは意図しない要因によりGHG排出量を増やしてしまう「バックファイア効果」のリスクが相対的に高くなることが明らかになった。一方、プーリング（同時利用）・リファービッシュ（再整備）・アップグレード・修理は、そのリスクが小さく、中から高程度のGHG削減効果が見込まれるという。