三井E&Sら、海上給電と港湾荷役機器への水素供給の実現可能性を調査

三井E&Sマシナリー(東京都中央区)は2月8日、「大分コンビナート水素を活用した停泊船舶への海上給電と港湾荷役機器への水素供給の可能性調査」において、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の「水素社会構築技術開発事業/地域水素地活用技術開発/水素製造・利活用ポテンシャル調査」の事業対象に採択されたと発表した。同社のほか、商船三井(東京都港区)、ユニバーサルエネルギー研究所(同)、大分県、大分市が参画し、2023年3月まで実施される(予定)。
同調査では、大分コンビナートで発生する水素(コンビナート水素)を回収し、停泊船舶への電力供給に用いる給電バージへの水素利活用と、燃料電池化(FC化)港湾荷役機器への水素供給方法(ラストワンマイル)について調査を実施する。
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