東芝グループ、下水汚泥の消化ガス発生量を増加させる新製品を開発

東芝インフラシステムズ（神奈川県川崎市）は4月25日、下水処理場で発生する下水汚泥から、発電に使用可能な消化ガスの発生量を増加させる「消化汚泥可溶化装置」を開発、製品化したと発表した。同装置の可溶化処理汚泥量は最大158m3／日、設置スペース（含メンテナンススペース）は約11m×15m。

消化ガスは、汚泥中の有機分が微生物により分解され発生したガス。主成分はメタン。同社は消化ガスをより効率的に発生させる方法として「汚泥可溶化技術」に着目し、オゾンと過酸化水素を併用した促進酸化処理と、独自の機構をもつ溶解反応タンクを適用することで、少ないオゾン量で高い可溶化効果を発揮する消化汚泥可溶化装置を開発した。