【米国】大気汚染物質低コスト測定技術開発へ、バージニア工科大に80万ドル

米国環境保護庁（EPA）は5月31日、大気汚染物質の低コスト測定技術の開発のためにバージニア工科大学へ80万ドル（約1億400万円）を授与した。

有害大気汚染物質（HAPs）は、癌などの健康被害を起こす可能性のある大気汚染物質の一つとして知られている。現在HAPsのモニタリングに使用されている測定技術は高いコストと手間がかかるとされており、バージニア工科大学はコスト削減を目標に研究に取り組む。2025年に研究プロジェクトを完成させる予定だ。