東急建設、CO2算定用「共通原単位データベース」整備

東急建設（東京都渋谷区）は8月28日、設計事務所・建材メーカーなどと協同利用できるCO2算定用「共通原単位データベース」を整備したと発表した。

データベースは、各社が作成した積み上げベース（資材を積み上げて算定する方法）のCO2原単位で構成。標準26項目の建築資材CO2原単位や、低炭素建材などの比較用部材も含めて整備した。各社の要望に応じて協同で作成・追加できる仕様だ。

設計・施工を専門とする複数社が数値を精査しており、信頼性が高く、各フェーズを通して同じ数値を使うことができるため誤差の少ないCO2算定が可能になるという。

同社はデータベースの活用を通して信頼性の高い評価結果を顧客に提供するとともに、複数企業による複眼チェックを通じてデータベースの信頼性を高めながら他企業への普及拡大を図る。

IDEAで生じていた課題を解決

建物のCO2排出量算定では、設計から施工にかけて詳細に比較検討できる方法として積み上げ式でのCO2算定が注目されている。この場合、積み上げベースのCO2原単位として「IDEA」を使用するのが一般的だ。一方で、IDEAでは以下のような課題があったという。

• 建築で一般的に扱われている材料名と異なる場合が数多くあり、別名称の材料を使用すると算定結果に差が生じる
• 建築資材は複数材料がまとめられている場合が多く、使用者がいくつかのIDEAを組み合わせてその建築資材に合わせたCO2原単位を修正・派生データとして作成する必要がある。この組み合わせの材料や数量・単位が異なると、算定結果が大きく異なる
• 実務では設計初期から施工時まで様々な企業がその時々で修正・派生データを作成するため、算定結果が大きく異なってしまうという問題が生じる

同社はCO2原単位の統一のために設計者と施工者が協同で修正・派生データを作成し、共通認識のもとその結果を利用できるよう、新たにデータベースを整備した。