サステナビリティ開示基準、押さえるべきポイントは（前編）

サステナビリティ基準委員会（SSBJ）は3月5日、自社やサプライチェーンにおけるGHG排出量や気候変動に伴う業績への影響など、サステナビリティ情報に関する開示基準（SSBJ基準）を決定した。2027年3月期以降、大企業から順次開示が義務付けられる見通しだ。そのポイントを解説する。

国際基準との整合性を図りつつ、日本の環境に合わせる

今回のサステナビリティ開示基準は、国際サステナビリティ基準審議会（ISSB）が2023年に定めた国際財務報告基準（International Financial Reporting Standards：IFRS）によるサステナビリティ開示基準をもとに策定された。この国際基準と整合性を図りつつ、日本の環境に合わせた形を基本とした。