日清紡ホールディングス（東京都中央区）は6月21日、2050年カーボンニュートラルを宣言するとともに、金融安定理事会（FSB）により設置された「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」提言へ賛同を表明したと発表した。また、カーボンニュートラルを見据えたロードマップとして策定した中期環境目標では、2030年に同社グループの温室効果ガス排出量を2014年度比50％以上削減と設定した。
同社グループは、これまで気候変動による事業機会の取り込みやリスクへの適切な対応が重要と捉え、TCFD提言に準じた気候変動シナリオ分析を進めてきた。今回TCFD提言への賛同を表明したことにより、温室効果ガス排出に係るリスクを最小化しつつ、製品・サービスに関する顕在的・潜在的な機会の取り込みに関する情報開示を積極的に進める考え。さらに、気候変動シナリオ分析を通してより柔軟で堅牢な事業戦略を立案し、将来のリスクに対するレジリエンスを高めていくとしている。
