東芝ESS、地熱発電所向け予兆診断を商用化

東芝エネルギーシステムズ（神奈川県川崎市）は8月23日、発電所の利用率向上を目的に、インドネシアのパトハ地熱発電所向けにIoT・人工知能（AI）技術を適用して地熱発電所のトラブル予兆診断や性能監視を行うIoTサービスの契約を締結したと発表した。

パトハ地熱発電所は、インドネシアの国営地熱発電会社であるPT Geo Dipa Energi（Persero）（GDE社）が運転管理する。定格出力は6万kW。2014年に運転を開始した。今回のサービスは、2019年10月から2021年2月まで、同発電所向けにNEDO（新エネルギー・産業技術総合開発機構）の実証事業において、トラブル予兆診断システムとして適用していたものを商用化したもの。実証事業においてはトラブル発生率を導入前に比べて20％以上抑制できることを確認し、予兆診断技術の有効性が認められたとして、契約を締結した。