ZEB化・省エネ化のメリットを定量評価　NTTファシとデロイト新指標開発

NTTファシリティーズ（東京都港区）とデロイト トーマツ コンサルティング合同会社（同・千代田区）は12月11日、省エネ建築物の新築・改修による効果を定量評価できる指標を開発したと発表した。エネルギー削減効果に加え、副次的な効果を含めた省エネ建築物導入の経営判断に利用できる。

12項目からなる新指標、対象は主にオフィスビルの新築・改修の効果測定

環境性能に優れた建物は、オフィス環境の向上による従業員の健康増進・知的生産性の向上、エンゲージメント向上に伴う離職率の低下など、多くの副次・間接・相乗的な効果が見込める一方で、建物の費用対効果としては、CO₂削減量やエネルギー削減量で評価されることが多く、その効果は限定的であり、結果として省エネ建築物導入の意思決定が進まないという課題があった。

両社は、今回開発した「NEBs（ネブズ）評価指標」の提供を通じて、ネット・ゼロ・エネルギー・ビル（ZEB）などの省エネ建築物の新築・改修の投資判断を支援し、企業や自治体の保有資産の脱炭素化を後押しする。