日本郵船が新たな協業　約50隻に省エネ装置導入へ

日本郵船（東京都千代田区）は7月7日、ナカシマプロペラ（岡山県岡山市）、流体テクノ（長崎県佐世保市）と協業すると発表した。今後3年間で、日本郵船が運航するドライバルク船のうち、約50隻に最適な省エネ装置を導入し、燃費効率の向上による既存船舶からの温室効果ガス（GHG）排出削減を目指す。

今回の協業により、3社は船尾部の水の流れを改善し、燃費効率を向上させる省エネ装置（省エネ付加物）の効果検証、省エネ付加物の最適な組み合わせの選定、および既存船舶への導入を行う。

日本郵船は、複数の省エネ付加物のベストミックスに共同で取り組むことを通じて、従来比で1〜8%の燃費効率改善と、それに伴うGHG排出削減効果が期待できるとしている。