SDGs教育により高まる若者の環境意識、電通カーボンニュートラル実態調査

電通（東京都港区）は4月8日、第16回「カーボンニュートラルに関する生活者調査」を実施し、その結果を公表した。15歳から19歳の若年層では、3人に1人が日常的に脱炭素化を意識して行動していることなどがわかった。調査は、日本全国の15～79歳を対象に、2024年12月19日～12月20日にかけてインターネットで実施し、1400人から回答を得た。

「脱炭素化の実践」に最も消極的だったのは50代

調査によると、カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現に向けた取り組みが必要だと感じる人（「必要だと思う」「どちらかといえば必要だと思う」の合計）は68.9％で、2024年9月実施の前回調査（76.0％）から7.1ポイント減少し、過去最低となった。

世代別では、30代は55.0％（前回調査時は70％）、40代は57.6％（70.4％）と、それぞれ10ポイント以上減少しており、必要性への意識の低下が顕著だった。