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エネファーム関連の補助金(東京都 豊島区)
東京都 豊島区の補助金の詳細は、以下の通りです。実施は各市区町村、各都道府県、各省庁、各団体の場合など様々です。詳細は問い合わせ先へご確認ください。
東京都で利用できる補助金
水素を活用したスマートエネルギーエリア形成推進事業(家庭部門)(令和3年度)
情報確認日:2022年06月22日
対象要件 | 都内の住宅に新規に設置された家庭用燃料電池(エネファーム)の所有者、集合住宅の管理組合、住宅供給事業者(国・地方公共団体等の公的な団体は除く。)などが対象。 |
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受けられる補助金 |
機器費の5分の1、上限は以下の通り。 PEFC:7万円/台(戸建)、12万円/台(集合) SOFC(700W):10万円/台(戸建)、15万円/台(集合) SOFC(400W):7万円/台(戸建)、12万円/台(集合) ※令和3年度における上限額 |
申請期間 |
2022年03月31日まで 【一般申請】交付申請期限 PEFC:令和4年3月31日 SOFC:令和6年3月31日 電子申請は令和3年10月1日からスタート ※詳細はHP参照 |
問い合わせ先 |
スマートエネルギー都市推進担当ヘルプデスク
電話番号:03-5990-5086 |
東京ゼロエミポイント(令和3年度)【延長】
情報確認日:2022年06月22日
対象要件 |
対象期間中に、一定の基準を満たす対象機器への買い替えた個人が対象。 対象機器:エアコン(統一省エネラベル4つ星以上)、冷蔵庫(統一省エネラベル5つ星以上)、高効率給湯器 |
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受けられる補助金 |
商品券等に交換可能な「東京ゼロエミポイント」を付与。 ※詳細はHP参照 エアコン(統一省エネラベル4つ星以上) 冷房能力 2.2キロワット以下:12,000ポイント 2.4キロワット~2.8キロワット:15,000ポイント 3.6キロワット以上:19,000ポイント 冷蔵庫(統一省エネラベル5つ星) 定格内容積 250リットル以下:11,000ポイント 251リットル~500リットル:13,000ポイント 501リットル以上:21,000ポイント 高効率給湯器 エコジョーズ、エコキュート、エコフィール、ハイブリッド給湯器:10,000ポイント |
申請期間 |
2022年03月31日まで 申請受付期限1年間延長しました。 |
問い合わせ先 |
東京ゼロエミポイントコールセンター
電話番号:0570-005-083 |
水素を活用したスマートエネルギーエリア形成推進事業(家庭部門)(令和4年度)
情報確認日:2022年06月22日
対象要件 | 都内の住宅に新規に設置された家庭用燃料電池(エネファーム)の所有者、集合住宅の管理組合、住宅供給事業者(国・地方公共団体等の公的な団体は除く。)などが対象。 |
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受けられる補助金 |
機器費の5分の1、上限は以下の通り。 PEFC:7万円/台(戸建)、12万円/台(集合) SOFC(700W):10万円/台(戸建)、15万円/台(集合) SOFC(400W):7万円/台(戸建)、12万円/台(集合) |
申請期間 |
【一般申請】交付申請期限 PEFC:令和5年3月31日 SOFC:令和6年3月31日 電子申請は令和3年10月1日からスタート ※詳細はHP参照 |
問い合わせ先 |
スマートエネルギー都市推進担当ヘルプデスク
電話番号:03-5990-5086 |
水素を活用したスマートエネルギーエリア形成推進事業(家庭部門)(令和5年度)
情報確認日:2024年04月15日
対象要件 |
都内の住宅に新規に設置された家庭用燃料電池(エネファーム)の所有者、集合住宅の管理組合、住宅供給事業者(国・地方公共団体等の公的な団体は除く。)などが対象。 対象機器:PEFC(固体高分子形燃料電池を活用する家庭用燃料電池)、SOFC(固体酸化物形燃料電池を活用する家庭用燃料電池) |
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受けられる補助金 |
機器費の5分の1、上限は以下の通り。 PEFC:7万円/台(戸建)、12万円/台(集合) SOFC(700W):10万円/台(戸建)、15万円/台(集合) SOFC(400W):7万円/台(戸建)、12万円/台(集合) |
申請期間 |
2024年03月31日まで 【事前申請又は特例申請】交付申請期限:令和7年9月30日 ※詳細はHP参照 |
問い合わせ先 |
スマートエネルギー都市推進担当ヘルプデスク
電話番号:03-5990-5086 |
豊島区で利用できる補助金
令和3年度豊島区エコ住宅普及促進費用助成金(一般住宅)
情報確認日:2022年06月22日
対象要件 |
豊島区内において、自ら居住または居住予定(完了報告時には住民登録が確認できること)の住宅に、新たに対象機器を設置する個人が対象。 対象機器:住宅用太陽光発電システム、住宅用自然循環式太陽熱温水器、住宅用強制循環式ソーラーシステム、雨水貯水槽、家庭用燃料電池コージェネレーションシステム(エネファーム)、住宅用エネルギー管理システム(HEMS)、断熱改修窓(新築・増築に伴う新設は対象外) |
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受けられる補助金 |
住宅用太陽光発電システム:2万円/kW、上限は8万円 住宅用自然循環式太陽熱温水器:2万円(一律) 住宅用強制循環式ソーラーシステム:5万円(一律) 雨水貯水槽:1万円(設置費3万円~5万円未満)、2万円(設置費5万円以上) 家庭用燃料電池コージェネレーションシステム(エネファーム):8万円(一律) 住宅用エネルギー管理システム(HEMS):機器本体価格の3分の1、上限は2万円 断熱改修窓:設置費の4分の1、上限は10万円 |
申請期間 |
2021年04月01日〜2022年01月31日まで |
問い合わせ先 |
環境清掃部環境政策課
電話番号:03-3981-2771 |
令和4年度豊島区エコ住宅普及促進費用助成金(一般住宅)
情報確認日:2022年11月17日
対象要件 |
豊島区内において、自ら居住または居住予定(完了報告時に住民登録が確認できること)の住宅に、新たに対象機器を設置する個人が対象 対象機器:住宅用太陽光発電システム、住宅用自然循環式太陽熱温水器、住宅用強制循環式ソーラーシステム、雨水貯水槽、家庭用燃料電池コージェネレーションシステム(エネファーム)、住宅用エネルギー管理システム(HEMS)、断熱改修窓 |
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受けられる補助金 |
住宅用太陽光発電システム:2万円/kW、上限は8万円 住宅用自然循環式太陽熱温水器:2万円(一律) 住宅用強制循環式ソーラーシステム:5万円(一律) 雨水貯水槽:1万円(設置費3万円~5万円未満)、2万円(設置費5万円以上) 家庭用燃料電池コージェネレーションシステム(エネファーム):8万円(一律) 住宅用エネルギー管理システム(HEMS):機器本体価格の3分の1、上限は2万円 断熱改修窓:設置費の4分の1、上限は10万円 |
申請期間 |
2022年04月01日〜2023年01月31日まで |
問い合わせ先 |
環境政策課事業グループ
電話番号:03-3981-2771 |
令和5年度豊島区エコ住宅普及促進費用助成金(一般住宅)
情報確認日:2023年10月19日
対象要件 |
豊島区内において、自ら居住または居住予定(完了報告時に住民登録が確認できること)の住宅に、新たに対象機器を設置する個人が対象。 対象機器:住宅用太陽光発電システム、住宅用自然循環式太陽熱温水器、住宅用強制循環式ソーラーシステム、蓄電システム、雨水貯水槽、家庭用燃料電池コージェネレーションシステム(エネファーム)、住宅用エネルギー管理システム(HEMS)、断熱改修窓 |
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受けられる補助金 |
住宅用太陽光発電システム:2万円/kW、上限は8万円 住宅用自然循環式太陽熱温水器:2万円(一律) 住宅用強制循環式ソーラーシステム:5万円(一律) 蓄電システム:1万円/kWh、上限は5万円 雨水貯水槽:1万円(設置費3万円~5万円未満)、2万円(設置費5万円以上) 家庭用燃料電池コージェネレーションシステム(エネファーム):8万円(一律) 住宅用エネルギー管理システム(HEMS):機器本体価格(税抜)の3分の1、上限は2万円 断熱改修窓:設置費の4分の1、上限は10万円 |
申請期間 |
2023年04月01日〜2024年01月31日まで |
問い合わせ先 |
環境政策課事業グループ
電話番号:03-3981-2771 |
令和6年度豊島区エコ住宅普及促進費用助成金(一般住宅)
情報確認日:2024年03月21日
対象要件 |
豊島区内において、自ら居住または居住予定(完了報告時に住民登録が確認できること)の住宅に、新たに対象機器を設置する個人が対象。 対象機器:住宅用太陽光発電システム、住宅用自然循環式太陽熱温水器、住宅用強制循環式ソーラーシステム、蓄電システム、雨水貯水槽、家庭用燃料電池コージェネレーションシステム(エネファーム)、住宅用エネルギー管理システム(HEMS)、断熱改修窓 ※新たな交付要綱およびパンフレット、申請様式は3月下旬アップロード予定 |
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受けられる補助金 |
住宅用太陽光発電システム:2万円/kW、上限は8万円 住宅用自然循環式太陽熱温水器:2万円(一律) 住宅用強制循環式ソーラーシステム:5万円(一律) 蓄電システム:1万円/kWh、上限は5万円 雨水貯水槽:1万円(設置費3万円~5万円未満)、2万円(設置費5万円以上) 家庭用燃料電池コージェネレーションシステム(エネファーム):8万円(一律) 住宅用エネルギー管理システム(HEMS):機器本体価格(税抜)の3分の1、上限は2万円 断熱改修窓:設置費の4分の1、上限は10万円 |
申請期間 |
2024年05月01日〜2025年02月28日まで |
問い合わせ先 |
環境政策課事業グループ
電話番号:03-3981-2771 |
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