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問題発見力と洞察力を育み、工場の省エネに活かす

環境ビジネス編集部

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エネルギー使用量を削減する方法は、設備の更新と運用の最適化に分けられる。患者の栄養素を点滴で補給する輸液製剤や清涼飲料水などを製造する大塚製薬工場(徳島県鳴門市)は、このうち後者に焦点を当て、2013年6月からコンサルタントの協力を得て人材育成プログラムに取り組んでいる。

エネルギー管理企画推進者の執行役員環境推進部長、秋山琢己氏は、まずエネルギー管理の取り組みについて「東日本大震災で直面したエネルギーコスト上昇のリスクをふまえ、2020年にはエネルギーコストが倍の60億円になるという想定のもと、BCPの観点を踏まえ、経営課題としてエネルギー管理に真剣に取り組む必要が出てきた」と語る。

それまで同社では、QCサークルなどを活用した提案活動によって省エネを進めることで原単位は確かに改善されてきたが、どのような取り組みによってどのような効果が出たのか、そのプロセスが見えにくかったという。そこでエネルギー管理委員会の組織や規定を作り直し、エネルギー管理委員会の役割を明確にした。その上で「エネルギー管理者のもと省エネ活動実施者(社員)が活発に動きやすくし、継続的な活動につなげていくためには何よりもまず人材教育が重要だと考えた」と人材育成プログラムに着目した理由を話す。

(※全文:2,451文字 画像:あり 参考リンク:なし)

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