日本の「2050年カーボンニュートラル」への道筋は？4団体が分析（後編）
-
印刷
-
共有
-
再エネの最大限導入と同時に電化の促進がカーボンニュートラル実現の鍵となるが、それはどのように実現するのだろうか。第34回基本政策分科会では、4つの研究機関・団体から2050年脱炭素に向けたシナリオが報告された。
前編では、国立環境研究所と自然エネルギー財団が示した分析結果を紹介した。後編では日本エネルギー経済研究所、電力中央研究所の報告を取り上げる。（前編はこちら）
続きは有料会員登録後にお読みいただけます。
- オンラインでは実務に直結する有益なオリジナル記事を掲載
- 登録月（購入日～月末）は無料サービス
- 環境設備の導入・営業に役立つ「補助金情報検索システム」も利用可能
- 月額
- 1,300円(税込)
- 年額
- 15,600円(税込)
