再エネの最大限導入と同時に電化の促進がカーボンニュートラル実現の鍵となるが、それはどのように実現するのだろうか。第34回基本政策分科会では、4つの研究機関・団体から2050年脱炭素に向けたシナリオが報告された。
前編では、国立環境研究所と自然エネルギー財団が示した分析結果を紹介した。後編では日本エネルギー経済研究所、電力中央研究所の報告を取り上げる。（前編はこちら）
日本エネルギー経済研究所からは、変動性再エネ（VRE）を大量導入する際の課題が指摘されている。
VREの発電コスト（LCOE）は今後も低下することが予想されるが、電力に関する総費用（システムコスト）はVREの「統合費用」も含めて捉える必要があり、両者を合計した総費用には、図7のようなコスト最小点が存在するという考え方である。
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ライター、ジャーナリスト。専門は、電力・ガス、エネルギー・
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