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日本の「2050年カーボンニュートラル」への道筋は?4団体が分析(後編)

再エネの最大限導入と同時に電化の促進がカーボンニュートラル実現の鍵となるが、それはどのように実現するのだろうか。第34回基本政策分科会では、4つの研究機関・団体から2050年脱炭素に向けたシナリオが報告された。

前編では、国立環境研究所と自然エネルギー財団が示した分析結果を紹介した。後編では日本エネルギー経済研究所、電力中央研究所の報告を取り上げる。(前編はこちら

日本エネルギー経済研究所によるシナリオ・試算

日本エネルギー経済研究所からは、変動性再エネ(VRE)を大量導入する際の課題が指摘されている。

VREの発電コスト(LCOE)は今後も低下することが予想されるが、電力に関する総費用(システムコスト)はVREの「統合費用」も含めて捉える必要があり、両者を合計した総費用には、図7のようなコスト最小点が存在するという考え方である。

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