あらゆる企業において脱炭素への対応が必須となる中、CO2対策の一手として自家消費型太陽光発電が注目を集める。その経済的メリットから、導入を検討する企業も少なくない。自家消費型の電気代削減効果と設備投資回収を一般社団法人日本PVプランナー協会 常務理事 大槻 浩之氏が解説した。
常務理事
大槻浩之 氏
続きは有料会員登録後にお読みいただけます。
- オンラインでは実務に直結する有益なオリジナル記事を掲載
- 登録月（購入日～月末）は無料サービス
- 環境設備の導入・営業に役立つ「補助金情報検索システム」も利用可能
- 月額
- 1,300円(税込)
- 年額
- 15,600円(税込)
