農地は温室効果ガスの吸収源となるか　「炭素貯留農業」の可能性

気候変動対策に向けた温室効果ガス（GHG）排出量削減対策では、主要な排出源となっている移動・交通や電力、産業分野での排出量削減に向けた議論が活発である。GHG排出源についてさらに詳しく見てみると、GHG排出量全体の約1／4が農業・林業・その他土地利用に起因（※1）していることが明らかである。

本稿では、これまでGHG排出源とみなされてきた農業がもつGHG排出量削減にむけたポテンシャル、特に脱炭素に向けた可能性を「カーボンファーミング」（炭素貯留農業）というアプローチにて紹介する。（シリーズ「Carbon Farming　カーボンニュートラルに向けた農業の可能性」第1回／全4回）

第1回では、農地におけるCO2の流れや、これまでどのような農業が実施されてきたのか、それによりどれほど土壌内の炭素が減少してきたのか、説明する。

農業によるカーボンニュートラル貢献の可能性

日本国内の農業人口（自営業として農業に従事している者）は、1960年以降減少傾向となっており、2020年時点で136.6万人と、2000年からの20年間で半減、さらに、2022年時点では123万人と推計されており、2015年から2020年の5年間で2割以上減少している（※2）。