環境ビジネス 2023年 春号 緊急特集 資源・電力 急騰への具体策 2023/【特集1】国内の資源・エネルギー高騰対策における産業動向/【特集2】海外および日系グローバル企業の資源・燃料高騰戦略/【特集3】資源・エネルギー高騰対策 省エネ・脱炭素ソリューション事例/【特別企画】地域脱炭素/【特別企画】再エネの導入目標達成の壁に挑む/
1300円(税込)
第11回
NTTアノードエナジー株式会社 代表取締役社長 岸本 照之氏
第12回
株式会社IHI 代表取締役社長 最高経営責任者 井手 博氏
日本の製造業の心臓、カーボンニュートラルへまい進 川崎市
ソーラーシェアリングが地域共生・農業の脱炭素化の切り札に 東急不動産
地方自治体で、今後脱炭素ドミノが加速 編集部
事業者支援を重点的に強化し、円滑かつ着実に施策を実行 経済産業省
エネルギーコストが高止まりする中での企業における省エネ対策 日本エネルギー経済研究所
『Or』から『And』へ発想の転換で経済性と環境性の一挙両得を狙う 日本能率協会コンサルティング
ウクライナ危機の影響が直撃したドイツの産業界は、どのようなエネルギーコスト対策を実施しているのか 田口理穂氏・著
エネルギーリスク低減の最適な方策は『再エネ』の導入 ボストン コンサルティング グループ
欧州は2023年天然ガス不足にどう対応できるか 編集部
資源・エネルギー高騰による日本企業・在欧日系企業の影響と対策 ジェトロ
再エネ活用と効率向上による省エネでネットゼロへ向け加速 日本ガイシ
LNG燃料船と「グリーンターミナル」で環境に貢献 日本郵船
EV大量導入もインフラに課題 野心的挑戦へ「共創」を強調 アストラゼネカ
空調エリア縮小+排気再利用で44%の省エネを達成 ダイハツ工業
太陽光発電オンサイトPPA EV革新を支える材料開発も プロテリアル
コジェネ燃料を都市ガスに転換 CO2排出量30%削減 昭和産業
京都市分庁舎 地域資源を活用しエネルギー消費量68%削減 京都市
浮体式洋上風力の産業化を視野に排他的経済水域(EEZ)への展開 編集部
目標(36-38%)達成は倍強の導入が必要 編集部
ペロブスカイト太陽電池事業化へ ロールフィルムにプリント塗布 積水化学工業
エネルギー自給率UPが命題のはず 国産材を優先しないバイオ発電の矛盾 編集部