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航続可能距離に課題、理想の電気自動車(EV)の実態

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デロイトは、17カ国、13000人以上を対象に電気自動車(EV)に対する消費者意識調査を実施した結果を発表した。

本レポートによると、世界の消費者は、EVに対し、より長い航続可能距離、より短い充電時間、より安い価格を希望していることがわかった。

消費者の85%は、「航続可能距離」「充電利便性」「充電費用」が、EVの購入/リースにあたり「非常に重視する」あるいは「重視する」項目であると回答した。しかし、今日のEV技術に着眼し、たとえば、2013年までに市場投入が発表されている製品群の航続距離を分析したところ、ほとんどの自動車メーカーにおいて、純粋なEV走行による航続距離は、消費者の期待に達していなかった。

「航続可能距離」について、消費者は、平均320kmというかなり長い距離をEVに期待しているが、現状の技術では、ほとんどのEVは一度の充電で160kmしか走行することができない。この乖離は、消費者のEVへの期待と今日の技術レベルの差異を顕著に示している。

「充電利便性」については、消費者がより短い充電時間を求め、ほとんどの消費者は、2時間以内にEV充電が完了することを望んでいる。特に、日本の消費者は、37%が受容できる最長の充電時間を30分であると回答した。すべての国において、今日の標準的なEVのバッテリー充電にかかる時間(Level2充電器使用)である8時間まで許容できると回答した消費者は、ごく少数だった。

本調査対象となった17カ国の消費者において、これらのEVへの期待は想像以上に類似した。また、ほとんどの国で、大部分の消費者が、自分自身をEV購入/リースにおける「潜在的初期採用者(potentialfirstmover)」か、少なくとも「購入を検討しそうな層(mightbewillingtoconsider)」であると回答した。しかし、ドイツ、ベルギー、フランス、日本では、消費者が自身を「潜在的初期採用者」とみなす傾向は弱く、急成長中で人口の多い市場である中国やインドでは、消費者が自身を「潜在的初期採用者」とみなす傾向が強かった。

グローバル・オートモーティブセクターリーダーのクレッグギッフィ(CraigGiffi)は、本レポートについて、自動車メーカーのEV開発にあたって有益な情報となること、また、今日のEVが到達できる現実と大きく乖離した世界の消費者の期待に対していかにして応えるのかが重要になるとコメント。「世界でのEV普及に向けて、政府政策、燃料価格動向、電力インフラ、代替燃料などのそれぞれが重要な役割を果たすが、中でもこの先10年またはそれ以降のEV普及の成否を分けることになるのは、政府政策である」と結論づけた。

本レポートは、将来のモビリティコンセプト、エネルギー供給、技術開発などについて議論する第64回フランクフルト国際モーターショー(IAACars2011)「電気モビリティー会議(ElectricMobilityCongress)」(2011年9月21日)の参加者などにも情報提供される。

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