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日本郵船・川崎重工など ハイブリッド給電システムを車運搬船に活用

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日本郵船、川崎重工業、MTIおよび日本海事協会は、太陽光エネルギーを動力源の一部として運航している自動車運搬船「アウリガ・リーダー」(60213トン)について、今年6月より、共同で開発中の船舶用ハイブリッド給電システムを搭載し、実証実験を開始すると発表した。

今回の実験では、太陽光発電とハイブリッド給電システムにより、船へ安定した電力供給を実現するための実証を行い、効果を検証する。その結果をもとに、日本郵船とMTIは船舶での太陽光発電の一層の大規模化の開発を、川崎重工は舶用ハイブリッド給電システムの商品化を目指す。また、同船では、同時にバラスト水処理装置の搭載や低硫黄燃料の対応工事を行い、環境対応をさらに強化する。

「アウリガ・リーダー」は、日本郵船が運航している船で、2008年12月19日に竣工後、約2年間にわたり太陽光パネルの発電状況や耐久性を検証してきた。その結果、太陽光パネルによる発電は、わずかな天候の変化により発電量が大きな影響を受けるため、船内への安定的な電力供給が難しく、太陽光発電を大型化し依存度を上げた場合には、発電量の変動により安定的な電力供給に課題があることがわかった。

共同で開発中の船舶用ハイブリッド給電システムは、日本海事協会の「業界要望による共同研究」スキームによる支援の一環として、2009年度から実施してきたもの。本研究において、日本郵船とMTIは、CO2排出の削減に向けて、太陽光など変動がある新エネルギーを導入した場合の船内への電力の安定供給に関する技術の確立を、川崎重工は同社製大型ニッケル水素電池「ギガセル®」を利用した舶用ハイブリッド給電システムの開発を目指してきた。

同船では、太陽光発電による発電量の変動をこのハイブリッド給電システムで充電・放電することにより、電力系統への給電量の平滑化を図る。ディーゼル発電機の出力変動を必要最小限にすることで発電状態を安定させることが可能になるという。

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