シード・プランニング　太陽光発電システムの流通と販売チャネル動向を調査

市場調査会社のシード・プランニングは、国内の太陽光発電システムの流通と販売チャネルに関する調査結果をとりまとめた。2009年度から導入された補助金制度や余剰電力買取制度などの普及支援策により、国内の太陽光発電市場は昨年度比263％と急成長を遂げている。それに伴い、家電量販店やメーカー系列の地域家電店、ガス・石油販売店など新規参入業種からのシステム販売が本格化。販売店の業種が多様化するなか、販売店数も急増している。また、商社や太陽光発電システム専業事業者は、他事業者との差別化を図るため、海外製品の取扱いを活発化し、販売店や家電量販店などを通じて販売を始めている。また、東京ガスや日立コンシューマ・マーケティングなどの事業者が他社製品を卸販売し、自社のオール電化製品などとの相乗効果で拡販を図る動きも見られている。

これまで、国内の太陽光発電システムは、主に既築住宅向けに出荷され、電材系、住設系、建材系などの事業者（商社など）から関連販売店、あるいは太陽光発電システムメーカーが構築した販売網（京セラFC店、シャープ特約店など）で販売されてきた。現在、新規参入した事業者などが様々な流通経路で販売しており、太陽光発電システムの購入方法、購入先が多様化してきている。