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シード・プランニング 太陽光発電システムの流通と販売チャネル動向を調査

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市場調査会社のシード・プランニングは、国内の太陽光発電システムの流通と販売チャネルに関する調査結果をとりまとめた。2009年度から導入された補助金制度や余剰電力買取制度などの普及支援策により、国内の太陽光発電市場は昨年度比263%と急成長を遂げている。それに伴い、家電量販店やメーカー系列の地域家電店、ガス・石油販売店など新規参入業種からのシステム販売が本格化。販売店の業種が多様化するなか、販売店数も急増している。また、商社や太陽光発電システム専業事業者は、他事業者との差別化を図るため、海外製品の取扱いを活発化し、販売店や家電量販店などを通じて販売を始めている。また、東京ガスや日立コンシューマ・マーケティングなどの事業者が他社製品を卸販売し、自社のオール電化製品などとの相乗効果で拡販を図る動きも見られている。

これまで、国内の太陽光発電システムは、主に既築住宅向けに出荷され、電材系、住設系、建材系などの事業者(商社など)から関連販売店、あるいは太陽光発電システムメーカーが構築した販売網(京セラFC店、シャープ特約店など)で販売されてきた。現在、新規参入した事業者などが様々な流通経路で販売しており、太陽光発電システムの購入方法、購入先が多様化してきている。

販売市場の主要な一次卸業種は、電材系、住設系、建材系、太陽光発電専業事業者の4業種で、シェアは各々15~20%程度。主要4業種による市場は主に既築住宅向けだが、近年、大手ハウスメーカーによる太陽光発電システム搭載住宅の販売が増加し、新築市場も急伸している。ハウスメーカーによる2010年度シェアは主要4業種に次いで多く10%程度で、全て新築住宅向けとなっている。

2009年以降、家電量販店や地域家電店などが、エコポイントやアナログ停波後の目玉商品として太陽光発電システムの取扱いに参入。太陽光発電システムを取扱うメーカーは、自社系列の地域家電店での販売拡大を目指しており、また、2010年頃より順次、家電量販店での販売を開始している。家電量販店や地域家電店などでは、今後シェアの拡大が見込まれる。一方、家電量販店は、売切型の家電製品を得意とする事業者であるため、施工を伴う太陽光発電システムの扱い方について、関連各社が注目している。

太陽光発電システムの販売店を対象としたアンケート調査では、販売店の増加や補助金の上限価格の設定などにより、薄利となっている現状が浮き彫りになった。

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