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JSRなど 蓄電デバイスとして次世代リチウムイオンキャパシタ開発に着手

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JSR、東京エレクトロン、イビデンの3社は、次世代LIC総合技術研究組合を設立し、蓄電デバイスとして期待される「次世代リチウムイオンキャパシタ(LIC)」の開発に取り組む。幹事会社であるJSRの材料技術、東京エレクトロンの装置システム化技術、イビデンのパッケージ開発技術・セル実装技術を結集。従来のLICの適用範囲を、成長市場である環境分野へと拡大させる方針だ。事業予算は3年間で約7億円の予定。

LICは、リチウムイオン電池に比べて急速な充放電ができるのが特徴。現在は、瞬時に大エネルギーが得られる特性を活かし、瞬間的な停電・電圧低下の際に電力を供給する瞬時電圧低下補償装置などに採用されている。将来的には、リチウムイオン電池との併用により、自動車や太陽光、風力発電など幅広い分野への展開が期待されている。

同組合では、2012年度までの3年間で、革新的なセル構造や新しい材料などを用いた独自の組み立て技術を確立し、エネルギー密度が現行の約5倍で、コンパクト・生産性の高い製品の実現を目指す。なお、同組合の活動は、NEDOのイノベーション推進事業「次世代戦略技術実用化開発助成事業」の2010年から2011年の助成対象として採択が決定している。

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