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ICT技術を活用したメガソーラー遠隔監視クラウドサービスの提供がスタート

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三井情報(MKI)は、ICT(情報通信技術)を活用した遠隔監視技術により、メガソーラー発電設備の遠隔監視、発電データの収集・管理、監視状況レポート・発電量分析結果レポートの提供などを行うクラウドサービスの提供を開始した。

これにより発電事業者は設備運用の負荷を軽減することができる。価格は1サイト(1MW出力)あたり月額数万円~。同社は、メガソーラー発電所の建設需要を取り込み、今年度150サイト(約500MW出力相当)への監視サービス提供を目指す。同サービスの特長は以下の通り。

【1】独自SCADA技術を用いた発電データの収集

監視には、独自SCADA技術(生産工程やインフラ設備で用いられる制御システムの一種)を適用し、PCS(パワーコンディショナー)経由によるデータ収集に加え、ストリング(太陽電池の構成単位)単位での太陽光パネルの監視を実施。ストリング単位で監視を行うことで、太陽光パネルの異常をいち早く特定し、早期復旧に役立てることができる。また、SCADAをカスタマイズすることで、設備仕様に合わせた監視を提供することが可能。

【2】MKIクラウドサービスによる監視サービスの提供

メガソーラー発電監視は拠点ごとに監視を行う方法が一般的だが、MKIサービスでは現地にデータ収集用の装置を設置しMKIデータセンターから遠隔で監視サービスを提供。1ヶ所から遠隔監視することで、メガソーラー発電設備を複数拠点に配備する場合においても、情報を集約した報告レポートを提供することができる。

【3】3タイプの分析レポート
(現場管理者、事業管理者、投資家向け)

現場管理者、事業管理者、投資家、それぞれの立場に応じた監視通知と分析結果レポートを準備。現場管理者向けには機器ステータスを表示、事業管理者向けには発電効率の劣化や異常、発電量期待値との比較を表示、投資家向けには太陽光発電システムの発電状況や日射量と売電金額による収益状況、累積状況を表示する。

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これまで同社は、独自開発のSCADA技術を用いた「監視・制御ソフトウェア」を活用し、製造現場における設備の監視・制御システムや商業施設・オフィスにおける空調の遠隔自動制御サービスを提供してきた。今後は、同サービスの仕組みを風力発電へも適用し、ICTによる再生可能エネルギー活用促進に取り組む予定。

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