> > 太陽光追尾装置、世界中で拡大中 1軸トラッカーがメイン

太陽光追尾装置、世界中で拡大中 1軸トラッカーがメイン

記事を保存
太陽光追尾装置、世界中で拡大中 1軸トラッカーがメイン

グローバル インフォメーション(神奈川県)は、米国の市場調査会社GlobalDataが発行した報告書「Solar Trackers-Global Market Size, Average Price, Competitive Landscape and Key Country Analysis to 2020(太陽光追尾装置:世界市場の規模・平均価格・競合情勢・主要国の分析)」の販売を開始した。

同報告書によると、ソーラートラッカー(太陽光追尾装置)の据え付けは増加しており、2009年の434 MWから、2012年には1,997 MW規模へと増大。2012年に全世界で新設されたソーラートラッカーの中では、1軸トラッカーが92%と大部分を占めている。市場については、2012年に新設された全ソーラートラッカーのうちスペインが約42.6%を占め、最大となっている。

同報告書の概要は、以下の通り。

ソーラートラッカーの設置状況

2012年には、各種の太陽光発電(PV)事業の中で998 MWに及ぶ発電量を持つトラッカーシステムが新設され、集光型太陽熱発電(CSP)事業においては953 MW分のトラッカーシステムが据え付けられた。これらはその年に新設された全ソーラートラッカー・システムのうちのそれぞれ50%と47.7%のシェアに相当する。

今のところ、集光型太陽光発電(CPV)事業は、2012年に設置されたソーラートラッカー発電システムの内の2.3%を占めるに過ぎないが、CPVの据え付けは世界的に増加していくことが見込まれ、トラッカーを装備したCPVのシェアは2020年までには、約20%まで拡大するものと予測されている。それでもやはりトラッカー市場では、引き続きソーラーPV及びCSPプロジェクトが支配的位置を占め、それぞれのシェアは2020年において36%及び44%と予測されている。

1軸式・2軸式の設置状況

ソーラー発電事業では、1軸トラッカーが抜きん出て多く使われている。2012年には全世界で新設されたソーラートラッカーのうち、1軸トラッカーが92%を占める。1軸トラッカーは、電力事業規模のソーラーPVプロジェクトや、トラフ(雨樋型形状)技術を用いたCSPプロジェクトで一般的に使用されている。

2軸トラッカーは、住宅向けのソーラーPVプロジェクトや、CSPプロジェクト用のパワータワーやパラボラ反射鏡方式スターリングエンジン技術で広く用いられていて、CPVプロジェクトでは全て2軸トラッカーが使われている。CPV事業とパワータワー事業による発電量が増加するにつれて、同調査レポートの市場予測期間内に2軸トラッカーの使用量がかなり増加するものと見られており、2020年に新設される太陽光追尾型発電システムの全発電量の内の28%をもたらすようになるものと予測されている。

世界のソーラートラッカー市場

2012年にはスペイン国内で相当な量のCSPプロジェクトが実施され、それら全てがトラッカーを使用していたことから、スペインがトラッカー設備の最大の市場となった。2番目は米国で26.4%のシェア。米国はソーラーPV事業におけるトラッカー設備量では世界最大の市場となっており、2012年には422 MWに及ぶトラッカー装備ソーラーPVプロジェクトが実施された。

3番目はイタリアで7.0%のシェア。ソーラーPVプロジェクトで設置されたトラッカーに限れば、世界第2位の市場となっている。イタリアはソーラープロジェクト全体では122 MWの追尾型発電システムの設置を行っており、ソーラーPVプロジェクトに限ると118 MWの据え付け量となっている。以下、インド(5.9%)、中国(4.9%)、ギリシャ(4.6%)、カナダ(4.4%)、ドイツ(4.1%)が続いている。

なお、グローバルインフォメーションは、世界の主要な市場調査会社400社以上と代理店契約し、これら企業が発行する様々な市場調査資料を販売している。今回のレポートは、世界の太陽光追尾装置市場について調査分析し、太陽光発電・CSP・CPV技術に関する実績・予測データ、主要国市場におけるセグメント別の分析、価格分析、市場規模、主要メーカーなどをまとめたもの。

関連セミナー・イベント情報

関連カテゴリ

プレスリリースを受け付けております

環境ビジネスオンラインでは、皆様からの環境に関する情報をお待ちしています。

新製品・新サービス、研究内容、法令情報、イベント・セミナー、海外の環境ビジネス情報など、お気軽にお寄せ下さい。お送り頂いた内容を、編集部にて拝見いたします。

こちらから、必要事項をご記入ください

Copyright © 2012 日本ビジネス出版. All rights reserved.